Are wearable activity trackers useful to prevent locomotive syndrome in young and middle-aged workers?

Research Project

Project/Area Number	21K09248
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 56020:Orthopedics-related
Research Institution	Mie University
Principal Investigator	西村明展三重大学, 医学系研究科, 寄附講座講師 (10508526)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	須藤啓広三重大学, 医学系研究科, 教授 (60196904) 大槻誠鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 准教授 (60367878) 千賀佳幸三重大学, 医学部附属病院, 助教 (70828368)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2021: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Keywords	ロコモティブシンドローム / 疫学調査 / 勤労世代 / ウェアラブル端末
Outline of Research at the Start	運動器が原因で介護に至るのを予防するには、勤労世代から運動習慣を持つことが有用であるが、新型コロナウイルスの猛威により従来型の運動介入は困難である。そこで、各個人にウェアラブル端末を用いて運動情報、生活習慣の情報を与えることにより、改善が得られるかを評価することを本研究の目的とした。企業で働く勤労世代の男女を対象とし、ウェアラブル端末を３カ月使用することで、使用前に比較して、運動習慣、１日歩行数、消費カロリー、ロコモ度などが改善するかどうかを統計学的に評価する。
Outline of Annual Research Achievements	本研究では2つの企業と協力し、介入前に３つのロコモ度テストなどを用いて検診し、ロコモの状況および生活習慣を把握した後にウェアラブル端末を3カ月間装着して、装着後に再度、検診を行いロコモの状況の変化を調査する研究である。介入を行う2つの企業内での倫理審査・契約に関する会議が終了、当院の倫理審査も終了し、無事に企業と本学との本研究・検診に対する契約が取り交わされた。2021年夏頃に最初の企業で予備実験が開始する予定となっていたものの、新型コロナウイルスの第5波により年明けに延期。2022年の年明けの検診は第6波の襲来により延期となった。以上の関係により企業への立ち入りが禁止されたため、研究の開始が大幅に遅れた。 2022年3月より1つの企業の介入が開始された。3密を避けるべく、10人ずつのグループをつくり、検診時期をずらしながら約1年かけて介入研究を行っていった。2023年3月に無事介入を終了することができた。参加者は71名で予定通りの参加者であった。ウェアラブル端末のデータも地元企業オリジナルのソフトウェアによりクラウド上でデータの習得が可能となり、現在データを集計中である。別企業1社において同様の介入を予定しているが、コロナ感染症に伴って、我々スタッフの企業内の立ち入り禁止が継続されていたため、検診の開始が大幅に遅れてしまった。2023年5月からコロナ感染症が2類から5類へと変更されるのに伴い、制限が解除となるため、6月以降に介入研究が開始できる予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 介入予定の一つの企業がコロナ感染症に伴い、企業内の部外者立ち入り禁止となってしまったため、大幅に介入研究が遅れてしまった。しかしながら、2023年5月よりコロナ感染症が2類から5類に変更になるのに伴い、6月ころより介入研究が開始できる見込みである。
Strategy for Future Research Activity	1つの企業では大きな問題なく、介入を遂行することができたため、もう一方の企業においても同様の方法で介入を行っていく予定である。