Project/Area Number |
21K09654
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 56050:Otorhinolaryngology-related
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
滝本 泰光 大阪大学, 大学院医学系研究科, 招へい教員 (00624298)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 祥太郎 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任研究員 (10824740)
島田 昌一 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (20216063)
小山 佳久 大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (40397667)
小林 悠輝 大阪大学, 産業科学研究所, 特任准教授 (40723557)
今井 貴夫 奈良県立医科大学, 医学部, 非常勤講師 (80570663)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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Keywords | 加齢性平衡障害 / 新規抗酸化剤 / 前庭動眼反射 / 老化 / シリコン製剤 / マウスの平衡機能検査 |
Outline of Research at the Start |
高齢者ではめまい・平衡障害が高頻度に出現し、転倒やそれに伴う骨折のリスクの増加、歩行機能低下などが引き起こされ健康寿命の低下を招く。 高齢者のめまい・平衡障害は加齢による内耳平衡器官の細胞やニューロンの変性、減少により生じる。その原因の一つとして、活性酸素による内耳平衡器官の細胞障害が挙げられ、我々はシリコン製剤の経口投与により体内に発生した水素分子が活性酸素を除去することを発見した。シリコン製剤の経口投与により加齢性平衡障害に対するアンチエイジング効果が期待できると考えられる。 当研究は、マウスにシリコン製剤を経口投与した際の加齢性平衡障害の予防効果を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
当研究は、マウスにシリコン製剤の経口投与を行い加齢性平衡障害の予防方法を開発する事を目的としている。 老齢と若齢マウスでの三半規管機能検査では両群間で差は認めず、シリコン製剤投与群(n=16)においては、gainが0.3Hzでは0.63±0.02、1Hzでは0.72±0.03、2Hzでは0.77±0.03、シリコン製剤非投与群(n=16)においては、gainが0.3Hzでは0.59±0.10、1Hzでは0.69±0.10、2Hzでは0.70±0.16であった。2標本のt検定の結果p>0.05で老齢マウスでも有意な差は認められなかった。耳石器機能は若齢マウスと比較すると老齢マウスは低下していたが、シリコン製剤投与群(n=16)では眼球偏倚角は耳間軸方向に直線加速度刺激を行った際0.72Gでは16.41±1.39、0.89Gでは24.56±1.65、1.31Gでは34.00±2.31、鼻尾軸方向に直線加速度刺激を行った際0.72Gでは13.34±1.59、0.89Gでは18.08±1.97、1.31Gでは22.50±2.45であった。シリコン製剤非投与群(n=16)では眼球偏倚角は耳間軸方向に直線加速度刺激を行った際0.72Gでは14.83±1.07、0.89Gでは22.15±1.30、1.31Gでは34.71±1.55であった。2標本t検定の結果p>0.05で老齢マウスでも有意な差は認めなかった。数値のみの比較では有意差は認めなかったが、直線加速度の負荷をかけた際の個々の偏倚角の変化率を比較すると鼻尾軸方向に直線移動させた際には有意差を認めた(シリコン製剤投与群n=16 変化率27.84±4.82、シリコン製剤非投与群n=16 変化率14.97±3.95 2標本t検定の結果p<0.05)。シリコン製剤投与による耳石器機能低下予防効果を認めた原因を今後究明していく予定である。
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