変形性顎関節症に起因した骨格性下顎後退症患者の新たな治療戦略
Project/Area Number |
21K10049
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 57060:Surgical dentistry-related
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
藤田 紘一 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 講師 (30451909)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
臼見 莉沙 東京医科歯科大学, 歯学部附属病院, 特任助教 (90706946)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 関節頭回転中心 / MAC surgery / 骨格性上顎前突 / SLM technique / 変形性顎関節症 / 骨格性下顎後退症 / Mandibular autorotation / 顎矯正治療 / 安定性 |
Outline of Research at the Start |
変形性関節症(OA)は、本邦において非常に頻度の高い多因子性疾患であり、顎関節領域にも生じる。顎関節に生じたOA(顎OA)に起因した骨格性下顎後退症患者に対する従来の治療法は安定性に欠けるどころか、再発や進行性下顎頭吸収を招くことが多いと報告されている。 それに対し我々はMandibular autorotation concept に基づいた外科的矯正治療法(MAC surgery)を開発した。MAC surgeryでは下顎ないし関節頭に対する外科的侵襲を最小限にした手術が可能となり、臨床的には高い安定性を得ているが、形態的観点のみならず機能的観点から科学的立証を得ることが本研究の目的である。
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Outline of Annual Research Achievements |
顎関節頭の変形や吸収に起因した開咬を特徴とする骨格性上顎前突症における顎変形症手術後の後戻りは、顎関節頭への負担過重が関与するとされている。そのような症例に対し、後戻りリスクを低下させうる手術としてMAC surgeryは開発されたものの、その詳細な解析は今まで行われておらず今回研究対象とした。 研究の実績は以下の通りである。 過去に行ったMAC surgeryにおける顎関節形態変化の検証として、MAC surgery適応となる顎関節頭の変形や吸収に起因した開咬を特徴とする骨格性上顎前突症に関して3次元セファロ分析を用いて変形性顎関節症の重症度と骨格性下顎後退症の関係性を明らかにし学会発表を行い論文を投稿中である。また、MAC surgeryの手術計画立案時に重要となる下顎のautorotation時の回転中心については、昨年度の対象症例10名から21名に解析を進め、時期も手術後3か月から手術後1年以降の長期予後まで比較検討を行った。現在その内容についても論文をまとめ、投稿中である。 また『ラット咬合高径減少モデル』を用いた基礎研究においては、pilot実験を終了し、本実験を開始している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記研究実績の概要に記載の通り、3D分析用ソフトウェアの導入が2021年度後半となったこと、動物実験環境整備が2022年度初めに整ったことから研究進捗に半年程度の遅れを生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度中に現在投稿中の論文内容の受理・掲載を目指す。基礎研究については2023年度中に学会発表および論文作成を進める予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)