Project/Area Number |
21K10270
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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Research Institution | Daiichi University, College of Pharmaceutical Sciences |
Principal Investigator |
小武家 優子 第一薬科大学, 薬学部, 准教授 (20565981)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
窪田 敏夫 第一薬科大学, 薬学部, 教授 (50533006)
福田 英輝 国立保健医療科学院, その他部局等, 統括研究官 (70294064)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | フッ化物 / セルフメディケーション / う蝕予防 / 薬局 / 情報提供 |
Outline of Research at the Start |
薬局・ドラッグストアにて、スタッフおよび中高年購入者を対象に、う蝕予防のセルフメディケーションの推進のために、市販のフッ化物(高濃度フッ化物配合歯磨剤およびフッ化物洗口剤)の利用実態を質問紙調査する。次に、スタッフによるフッ化物応用のパンフレット配布による情報提供の介入後、中高年購入者の口腔衛生の保健行動の経時変化を質問紙調査にて測定して、保健行動に改善効果があるかを明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、フッ化物利用の実態調査における薬局スタッフ(薬剤師・登録販売者)対象調査(以下スタッフ調査)を研究代表者の所属大学の倫理委員会へ申請をした。 スタッフ調査の調査項目は、「フッ化物(フッ化物配合歯磨剤/洗口液)についての意識調査」とし、調査項目は、基本属性(職種、勤務年数、性別、年齢、口腔清掃研修の受講の有無)、フッ化物配合歯磨剤/洗口液の販売商品・情報提供媒体、フッ化物配合歯磨剤に関する相談・助言の経験の有無、フッ化物洗口液の相談・助言の経験の有無、自身のフッ化物配合歯磨剤/洗口液に関する学習機会の有無、フッ化物配合歯磨剤/洗口液のう蝕予防の機序の学習機会の有無、フッ化物配合歯磨剤/洗口液のう蝕予防の機序・副作用・使用方法の説明状況(フッ化物配合歯磨剤/洗口液に含まれるフッ化物によるう蝕予防の機序について説明、フッ化物の過剰摂取による副作用(歯のフッ素症など)について説明、乳幼児に対しての高濃度フッ化物配合歯磨剤の使用制限、年齢によってフッ化物配合歯磨剤ペーストの使用量が異なること、フッ化物配合歯磨剤ペーストのう蝕予防効果を期待するには歯磨き後は少量の水でうがいすることが推奨されていること、フッ化物洗口液は4歳以上で使用すること、フッ化物配合歯磨剤/洗口液に関する製品情報収集)、歯科用品について知りたいことについてである。調査票は、Googleフォームにて作成した。 倫理委員会申請時に、具体的な調査協力薬局の企業の選定が調整中であったため、条件付き承認となった。その後、調査協力薬局の調整に時間を要したため、実際の調査実施に至らずに、2023年度は終了した。研究代表者は、日本学術振興会が提供する研究倫理eラーニングコースを修了した(2023年8月21日)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2023年度は、COVID-19が感染症上の5類感染症に移行し、前年度よりは、学外活動がしやすい状況にはなったが、大学業務とのスケジュールの兼ね合いで、学外へ調査依頼に出向くのが難しい状況であった。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、2023年度の研究の遅れを踏まえた研究計画を共同研究者とともに再考し、研究課題の調査を実施する。共同研究者と検討した結果、今後、調査協力薬局の企業での調査が時間的に厳しいと思われるので、インターネット調査会社を使った調査へと研究方針を変更した。
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