| Project/Area Number |
21K10331
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
木下 琢也 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 特任研究員 (00882440)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 武浩 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 准教授 (20372237)
田浦 直太 長崎大学, 病院(医学系), 准教授 (40380860)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | オンライン診療 / 電話診療 / リアルワールドデータ / ビッグデータ / レセプト / 臨床効果 / 医療経済効果 |
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| Outline of Research at the Start |
医療費高騰問題において、スマートフォンを利用した遠隔型対面診療(以下、オンライン 診療)の導入が与える効果はエビデンスが少なく、退院後の患者におけるオンライン診療の再診に関する実態把握をはじめ、費用対効果などの医療経済的側面、再入院や治療継続などの医療の質の効果を明らかにする必要がある。本研究では外的妥当性の高いリアルワールドデータを用いて、オンライン診療の医療経済的効果および医療の質の効果を明らかにする。その結果、オンライン診療が医療の質を担保すると同時に医療経済効果を示すことで、わが国の医療費削減にも貢献し得る価値ある研究である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
健保組合に加入している65歳未満の生活習慣病患者におけるオンライン診療または電話診療を継続した集団とそうでなかった集団を比較することで継続する人の特徴、その後の検診時の検査値等のアウトカムへの関連を明らかにする研究を実施してきた。体重管理などは特に対面の方がコントロールしやすいと言われてきたが、オンライン診療を継続する群とそうでない群と比較した場合の体重の変化に与える影響を明らかにすることを目的とした。全国規模のリアルワールドデータとして多くの研究が報告されているJMDCのビッグデータを用いた解析を実施し、各患者の検診記録と照らし合わせて、それぞれの集団においてどのような体重変化を辿ったかを調査する後ろ向きコホート研究を実施した。継続の定義としては、新型コロナウイルス流行前に診断されかつ治療を１年以上継続中の患者を対象にオンライン診療または電話診療および対面診療を６カ月併用（オンライン診療を最低でも２回）した患者とオンライン診療は一回のみでそれ以外は対面診療のみの患者を比較した。対象期間中に新型コロナウイルスにて治療していた患者は除外した。アウトカムとしては流行前の検診記録をベースラインとし、基準日より一年後の検診記録を比較した。体重に影響を与える可能性を限りなく排除するために、傾向スコアによって関連因子を調整し、各群の背景を揃えて解析した。結果のまとめは次年度中に発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
育休を半年取得したため、研究実施が困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
複数の研究テーマおよび結果を英文化し、論文発表する。
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