| Project/Area Number |
21K10381
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
小野部 純 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 講師 (30433519)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平山 和哉 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 助教 (40881628)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 車中泊 / 下肢静脈血流速度 / 座位姿勢 / 座席姿勢 / 災害避難 / 下肢血流 / 深部静脈血栓症 / 姿勢 |
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| Outline of Research at the Start |
車中泊はDVTリスクから避けるべきとされているが、感染症対策では有効とも考えられる。本研究の目的は、種々の車中泊条件が下肢血流に与える影響を明らかにし、自然災害避難時に車中泊の安全活用法を確立することである。第1研究は、車中泊条件（座位姿勢でのリクライニング角度の違い）が下肢血流に与える影響を明らかにするために、規定した条件下でのヒラメ筋静脈径と大腿静脈速度を測定する。第2実験として、下肢血流低下の予防具（弾性着衣）使用が第1実験の結果に与える効果を明らかにする。第3実験は、第1～2実験の結果をもとに、下肢血流への影響を最大限軽減できる条件の確立（姿勢、弾性着衣の有無を含む）することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでに行ったプレ実験の結果をもとに、評価使用機器の変更し評価の信頼性の検討や実験条件の再検討を行った。下肢の血流を測定する際に、当初は事前の安静時間を過去の研究に習い10分程度を予定していた。しかし、この安静時間の確保が総実感時間が長時間に及ぶ要因となってしまい、対象者への時間的・身体的拘束負担の要因となってしまっていたため、必要な安静確保時間について検討した。実験の結果、臨床で行われている1分程度の安静時間でも、実験結果に影響がないことがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
先行研究では、下肢静脈血流速度を測定する前に確保する安静時間は3〜20分と一定ではなかったが、概ね10分程度確保している研究が多かった。しかし、この安静時間の確保が総実験時間が長時間になる要因となり、対象者への時間的・身体的拘束負担の主要因となっていたことが問題であった。しかし、この安静時間には先行研究では明確な根拠は示されておらず、慣習的に設定されている様子であった。そのため、実際の臨床場面では、多くが1分程度の安静時間の確保のみで行っていることもあり、本研究においても安静時間の違いによる下肢血流速度に与える影響を再検討した。その結果、安静時間が1分でも有意な影響を与えないことがプレ実験でも確認できたため、本研究でも測定前の安静時間は1分間とすることとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
測定前の安静時間を変更したことにより、測定結果に及ぼすことなく実験時間を短縮することが見込みがたち、より対象者への負担が減らせることになった。今後は、対象者への負担を減らしつつ測定結果の精度を保つことができる条件で、研究を進めていく予定である。
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