ストラクチャーから整備されたがん診療連携拠点病院を長期的アウトカムから評価する
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21K10388
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Osaka International Cancer Institute |
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Principal Investigator |
宮代 勲 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, がん対策センター 所長 (80501824)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若宮 翔子 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 准教授 (60727220)
尾谷 仁美 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, がん対策センター(退職) (70896886)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | がん診療連携拠点病院 / 長期予後 / 診療規模 / アクセス / 手術数閾値 / 通院時間 |
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| Outline of Research at the Start |
がん診療連携拠点病院は整備に関する指針に基づき、規模や配置などの医療提供体制というストラクチャーの観点から整備が進められてきた。がん患者やその家族、特に増加するがんサバイバーの視点に立脚すれば、生存率に裏打ちされていると期待するのが自然である。そこで本研究では、診療実績と通院時間に着目し、それらが長期予後にどのように影響を及ぼすかを明らかにする。
具体的には、長期予後に関するリアルワールドの実測データによる把握が可能な大阪府がん登録等を活用し、診療実績と生存率の関連性に指標となり得る変曲点が存在するのか、そして、計画的かつ待機的といえるがん診療での通院時間が生存率に影響するのかを検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
がん診療連携拠点病院は、整備に関する指針に基づき、規模や配置などの医療提供体制というストラクチャーの観点から整備が進められてきたが、がん患者やその家族の視点に立脚すれば、生存率に裏打ちされていると期待するのが自然である。そこで本研究では、診療実績と通院時間に着目し、それらが長期予後にどのように影響を及ぼすかを明らかにする。具体的には、リアルワールドの実測データによる長期予後の把握が可能な大阪府がん登録等を活用し、（１）診療実績と生存率の関連性に指標となる変曲点が存在するのか、（２）計画的かつ待機的といえるがん診療での通院時間が生存率に影響するのかを検討する。引き続き令和５年度、研究計画調書に記載の流れ図に沿って、研究分担者および研究協力者とともに研究を進めた。
１）診療実績：科学的根拠に基づく診療件数の指標の設定という課題に取り組み、整備に関する指針をふまえた全がんでの検討（Okawa S et al. Cancer Sci. 2022;113:1047）に続き、生存率を指標とした手術件数の閾値を複数のがんで推定した（Okawa S et al. Cancer Med. 2023;12:1293）。令和５年度、膵がんを対象に、手術例のみならず転移例においても治療件数と生存率に関連があることを示した（Kawamoto Y et al. J Cancer Res Clin Oncol. 2023;149:12835）。
２）通院時間：特定の駅からがん診療連携拠点病院等の最寄り駅までの所要時間に基づく患者視点での通院エリアの可視化システムのウェブ試用版を作成し、次年度に向けた改良点を抽出した。また、新型コロナウィルス感染症蔓延に伴う医療圏移動の変化を分析し、論文公表した（Saito MK et al. J Cancer Policy. 2023;36:100416）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和５年度、研究計画調書の流れ図に示す当初の計画に沿った進展状況と考えている。令和4年度に新たな研究協力者を得て分析を進めていたが、産休、そして年度末2月の渡英に伴い、担当課題については令和6年度の取り組み再開としている。
１）診療実績：初年度（令和3年度）に「分析①：全がん」の検討に加えて令和4年度予定としていた「分析②：推移」まで進めていたことから、令和5年度以降に計画していた「分析③：部位別」の検討まで研究協力者とともに進め、令和４年度末には英文論文となった。当初の計画以上に進展している状況であり、令和５年度は膵がんを対象に、手術例で知られていた治療件数と生存率の関連が、転移を伴う症例においてもあることを示した（Kawamoto Y et al. J Cancer Res Clin Oncol. 2023;149:12835）。
２）通院時間：研究分担者とともに「分析①：医療機関視点のアクセス」について、令和4年度に所要時間に基づく通院エリアを可視化したが、令和５年度は「分析②：患者視点のアクセス」の観点から、患者視点での所要時間に基づく通院エリアの可視化システムのウェブ試用版を作成した。また、令和4年度に「分析②：患者視点のアクセス」として長期予後に関する検討を研究協力者とともに開始している。令和5年度途中で上記理由により休止して令和６年度に取り組み再開としたが、おおむね順調に進展していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和６年度も研究計画調書の流れ図に沿って、研究分担者および研究協力者とともに研究を進める。研究計画調書作成時に予定した研究分担者は3名から1名に減ったが、新たに研究協力者を得ており、必要に応じて研究協力者の増員をはかって研究を推進する。
１）診療実績：研究計画調書の流れ図に示した当初の計画を前倒しして、「分析③：部位別」の検討まで概ね進めていることから、これまで治療件数と生存率の関連が明らかではなかった転移を伴う症例などの分析について、令和５年度に続けて取り組む。2020年に作成した研究計画には含めていなかったが、新型コロナウィルス感染症が診療実績を含むがん医療に及ぼした影響の検討にも取り組んでおり、令和６年度も継続する。
２）通院時間：引き続き、「分析①：医療機関視点のアクセス」について検討を進め、令和５年度に患者視点での通院エリアの可視化システムのウェブ試用版で抽出した改良点をふまえ、研究期間終了までにウェブサービスとしての実装を目指す。また、令和５年度途中で一旦休止することとなった大腸がんを例とした通院時間に関与する要因や医療圏での違いなどの検討を令和６年度に再開し、公共交通機関による通院時間と全生存率の関連性の有無を検討する。研究期間終了までに通院時間に対する適切な提案へと繋げたい。
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Report
(3 results)
Research Products
(5 results)
