高校の運動部活動におけるトレーナー活用の促進・阻害要因の解明

Research Project

Project/Area Number	21K10443
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
Research Institution	Hamamatsu University School of Medicine
Principal Investigator	柴田陽介浜松医科大学, 医学部, 助教 (20456578)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	尾島俊之浜松医科大学, 医学部, 教授 (50275674)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000) Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Keywords	トレーナー / 部活動 / 疫学調査 / 高校
Outline of Research at the Start	高校での負傷・死亡は運動部活動で最も起きているにも関わらず、応急処置の環境は整っていない。米国では応急処置の担い手として、トレーナーの活用が進んでいるが、本邦では進んでいない。本邦で、トレーナー活用の促進・阻害要因に関する研究は僅かであり、不明な点が多い。そこで本研究は、全国の高校の運動部活動顧問を対象とした郵送法による自記式調査を行い、トレーナー活用の促進・阻害要因を明らかにする。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、高校におけるトレーナー活用の促進・阻害要因を明らかにすることである。今年度は、4年計画の2年目に該当する。当初の計画では、今年度末から来年度にかけて調査を実施する予定であった。今年度は、春に研究協力者らと調査項目の検討を行った。その際「運動部活動等に関する実態調査報告書（スポーツ庁）」や「日本のトレーナー実態調査（日本スポーツ協会）」などを参考にした。それらを元に倫理審査の申請を行い、秋に承認された。その後、オンライン回答サイトの回答フォームの作成、郵送物の作成・送付に取り掛かった。すべてトラブルもなく進んだため、当初の計画より早い12月には調査の実施ができた。本調査は、全国の高校5007校に調査依頼を郵送し、それを部活動顧問に配布してもらい、部活動顧問がオンラインで回答する形式とした。7892人の部活動顧問から回答を得た。トレーナーを活用する理由として、怪我予防や応急処置、活用しない理由として、謝金が払えない、適任者がいないことが上位に挙げられた。その他に部活動顧問の背景（性、年齢、教員免許、教員歴、部活動歴、顧問歴、生活習慣など）、部活動の背景（部活動種、活動頻度など）、学校の背景（公立私立、生徒数、地域など）の情報も得た。単純集計したものは浜松医科大学健康社会医学講座のホームページで公表した。また結果の一部は日本部活動学会第6回大会でも発表した。今後、トレーナーを活用している部活動顧問としていない部活動顧問について、それら背景の違いを明らかにしていく。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 1: Research has progressed more than it was originally planned. Reason 当初の計画より早く調査を終えることができた。さらに、結果の一部は既に学会で発表も行うこともでき、加えて論文投稿（現在査読中）もできており、予定より早い進捗である。
Strategy for Future Research Activity	詳細な解析を行い、学会や論文として公表を行っていく。