| Project/Area Number |
21K10651
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | National Center for Global Health and Medicine |
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Principal Investigator |
網中 眞由美 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 国立看護大学校 准教授 (30384150)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 医療従事者 / 職業感染 / 組織風土 / 尺度開発 |
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| Outline of Research at the Start |
医療従事者は、職務においてさまざまな感染症に罹患するリスクがある。安全な医療を提供する上で、医療従事者の職業感染リスクを低減することは喫緊の課題である。これまでの職業感染対策では個人防護具等の物品配備や職員教育に重点が置かれてきたが、職業感染防止行動を促進するには組織風土も重要である。本研究では、医療従事者の職業感染防止行動に関わる組織風土を可視化する尺度を開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
医療従事者は職務上、肝炎などの血液媒介病原体、結核、インフルエンザ、新型コロナウイルス感染症など飛沫や空気を媒介とする感染症への感染リスクはある。こうした医療従事者の職業感染リスクの低減は、安全な医療を提供する上で重要な課題である。これらの感染症から医療従事者を職業上の感染から守ることは、医療を途切れることなく継続していく上で重要である。医療従事者の職業感染防止行動の促進には、職員教育や個人防護具等の物品配備とともに「組織風土」を醸成することが有効と考えられる。本研究は、医療従事者の職業感染防止行動に関わる「組織風土」を可視化する組織風土尺度の開発することを目的としている。
2023年度は、2022年度までに行った網羅的文献検討により得た職業感染防止に影響を与える組織風土要因に関する示唆をもとに検討を行うとともに、病棟看護師、看護管理者へのインタビューにより、日本の医療施設の特徴や日本人特有の「組織風土」に関する情報収集を行った。さらに、感染管理認定看護師および労働安全衛生の関する専門家へのインタビューを行った。今後は、これらをもとに医療従事者の職業感染防止行動に関わる「組織風土」尺度を完成させる予定である。本研究で開発する職業感染防止行動に関わる「組織風土」を可視化する組織風土尺度により、医療従事者の職業感染リスク低減につながる組織的な方策が検討可能となり、医療従事者を感染症から守ることに貢献することが期待できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症は法改正により5類感染症に変更となったが、流行が持続したため、調査対象となる医療現場の負担が大きく調査依頼が困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の臨床現場への影響がなくなった訳ではないが、臨床の状況が落ち着いてきているため、調査を実施し計画を進める。
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