Project/Area Number |
21K10651
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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Research Institution | National Center for Global Health and Medicine |
Principal Investigator |
網中 眞由美 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 国立看護大学校 准教授 (30384150)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 医療従事者 / 職業感染 / 組織風土 / 尺度開発 |
Outline of Research at the Start |
医療従事者は、職務においてさまざまな感染症に罹患するリスクがある。安全な医療を提供する上で、医療従事者の職業感染リスクを低減することは喫緊の課題である。これまでの職業感染対策では個人防護具等の物品配備や職員教育に重点が置かれてきたが、職業感染防止行動を促進するには組織風土も重要である。本研究では、医療従事者の職業感染防止行動に関わる組織風土を可視化する尺度を開発する。
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Outline of Annual Research Achievements |
医療従事者の職業感染リスクの低減は安全な医療を提供する上で重要な課題である。職業感染リスクのある感染症は、肝炎などの血液媒介病原体のほか、結核、インフルエンザ、新型コロナウイルス感染症など飛沫感染や空気感染するものも多いことが特徴である。これらの感染症から医療従事者を職業上の感染から守ることは、医療を途切れることなく継続していく上で重要である。医療従事者の職業感染防止行動の促進には、職員教育や個人防護具等の物品配備とともに「組織風土」を醸成することが有効と考える。本研究の目的は、医療従事者の職業感染防止行動に関わる「組織風土」を可視化する組織風土尺度の開発することである。本研究では①尺度項目候補の生成、②予備調査、③本調査を経て「職業感染防止行動に関する組織風土尺度」を開発する。 2022年度は、①尺度項目候補の生成のために網羅的文献検討を行った。網羅的文献検討により、職業感染防止に影響を与える組織風土には、組織や管理者の安全意識、職場の人間関係などがあり、予防措置と職員の安全性に対する満足度が職業感染防止に関する組織風土を醸成する可能性があることの示唆を得た。また、労働安全衛生と職員の離職には負の相関があるという知見も得た。このことから、本研究により職業感染防止のための組織風土を促進するための尺度を開発することは、医療従事者の離職防止にも寄与できる可能性があると考えられた。これらの網羅的文献検討をもとに、尺度項目候補の抽出を行うとともに、フォーカスグループインタビューの準備を進めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度も新型コロナウイルス感染症流行が続いたため、学内における対策、対応等に多くの時間が必要であったため、研究のための活動時間を確保することが困難であった。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は感染症法が改正されるため、新型コロナウイルス感染症対応に費やす時間が軽減される予定である。速やかに調査が行えるよう準備を進め、新型コロナウイルス感染症の流行が沈静化するタイミングを見計らい、調査を実施する。
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