| Project/Area Number |
21K10663
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | University of Kochi |
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Principal Investigator |
内川 洋子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (80253706)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 覚 高知県立大学, 看護学部, 特任教授 (70322378)
岩崎 順子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (90584326)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | マネジメント・リフレクション / リフレクション / 対話 / グループ / 看護管理 / ファシリテーション / 看護管理実践 / 看護管理者教育 / マネジメントリフレクション / 教育プログラム開発 / オンラインミーティング / 教育モデル / 看護継続教育 / 遠隔教育プログラム |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、遠隔参加型看護マネジメント・リフレクションの実践のための教育プログラムの開発を行う。看護管理者が同一施設、異なる施設、そしてWeb会議システムを用いて異なる施設から遠隔参加するという段階を踏み、マネジメント・リフレクションを実践するための教育プログラムの作成と検証を繰り返す。そのため、マネジメント・リフレクションの実践のための教育プログラムの開発、異なる施設で共通理解と相互支援を強化したプログラムの修正、Web会議システムによるコミュニケーションやファシリテーションの視点を強化したプログラムの修正と各段階における検証を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
マネジメント・リフレクションにおいて傾聴し、出来事の本質を見極める必要があるが、早急に問題解決を図ろうとするなどの課題がみられ、効果的に展開するための知識とスキルが課題であった。本年度は、「マネジメント・リフレクションの講義内容と手順書」を洗練化し、それを実際に用いて検証を行った。その結果、マネジメント・リフレクションの目的、方法、役割分担や説明資料などの方法の理解、実践のうち聴く姿勢、他者の語りから学び、気づきを得ることができていることが分かった。一方で、看護管理の行動化、ファシリテート、安心できる語りへの支援、探求、ファシリテートができるの評価は、他の項目に比べると低かった。研究者らはマネジメント・リフレクション実践の支援の方法、定期的な実践ができない場合にポイントを押さえて実践できるような仕組み作りについて検討する必要性が明らかとなった。
本研究は、遠隔参加型看護マネジメント・リフレクションの実践のための教育プログラムの開発を目指した。施設によりマネジメント・リフレクションの目的と方法が異なることが明らかとなり、看護管理者を対象としたグループで行う対話型のマネジメント・リフレクションの方法の洗練化を行い、改善した方法での講義と実践に基づき、講義内容及び手順書を完成させた。マネジメント・リフレクションの参加者からは「語りに対してどこまで質問して深めるか」についての迷いがみられ、話題提供者からはメンバーによっては本音で語ることに抵抗があるなど、場の雰囲気づくりやメンバーの関係性について留意する必要があることが示された。教育プログラムを改善し検証を行うことができた。今後は参加メンバーのラポール形成の方法や支援者のガイドライン、講義学習から実践までの期間があいた時にポイントとして示すガイドラインを作成することで、異なる施設の参加者に活用できるプログラムとなると考えられる。
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