在宅療養への移行をつなぐ終末期がん患者の地域包括型看護ケアプログラム構築

• Project/Area Number: 21K10692
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58060:Clinical nursing-related
• Research Institution: Niigata College of Nursing
• Principal Investigator: 坂田 智佳子 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (20794390)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石田 和子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (30586079)
• Project Period (FY): 2022-02-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000); Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: 終末期がん / 在宅療養移行 / 地域包括 / ケアプログラム

Outline of Research at the Start

我が国において、住み慣れた地域で最後まで生活を営むことができるよう地域包括ケアシステムが各地域において構築がされているが、終末期がん患者の医療ニーズは高く、在宅緩和ケアについて十分に整備されているといい難い現状がある。そのため、本研究の目的は「終末期がん患者の在宅療養への移行を困難にする要因」を病棟看護師（退院支援看護師を含む）、訪問看護師、患者、家族の4視点から明らかにし、これらを基盤として在宅療養への移行をつなぐ終末期がん患者の地域包括型看護ケアプログラム構築とその検討を行う。

Outline of Annual Research Achievements

患者が「住み慣れた地域で自分らしく過ごせることのできる終末期がん患者の病院療養から在宅療養への移行を繋ぐ地域包括型看護ケアプログラム」の作成に活用するために、看護師、訪問看護師、患者、家族の側面から捉えた終末期肺がん患者の在宅療養を困難にしている要因について明らかにすることを目的としている。
令和5年度は、訪問看護師が把握する終末期肺がん患者の在宅療養を困難にしている要因についてインタビュー調査を計画し、実施している。研究デザインは、質的記述的研究デザインであり、対象者は、がん患者の看護に携わっている訪問看護師10名程度を対象である。終末期肺がん患者が在宅療養を行う上で困難をもたらした要因や終末期肺がん患者の在宅療養の継続において課題になることについて問う半構成的インタビューガイドに基づいた面接法によりデータ収集を行っている。分析方法は、逐語録から訪問看護師が把握した在宅療養への移行の困難を表すと捉えた語りを抽出し、質的に分析することとした。
現在、インタビュー調査が終わったものから逐語録に起こしており、分析を開始している段階である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

昨年度までCOVID-19の影響により研究に遅れが出ており、その影響から全体的スケジュールに遅れが出ている。

Strategy for Future Research Activity

現在着手している、終末期肺がん患者の在宅療養を困難にしている要因の訪問看護師視点の研究を進めていく。現在データ収集を開始しており、分析も並行し進めていく方針である。
また、感染予防対策を講じ、研究チーム・病院・協力者との打ち合わせやデータ収集はオンライン会議を活用するなどし進めていく予定である。