| Project/Area Number |
21K10777
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | Gunma Paz University |
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Principal Investigator |
堀越 政孝 群馬パース大学, 看護学部, 准教授 (80451722)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
二渡 玉江 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (00143206)
萩原 英子 群馬パース大学, 看護学部, 教授 (40438776)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 直腸がん / 術後機能障害 / セルフマネジメント / 介入プルグラム / 介入プログラム |
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| Outline of Research at the Start |
直腸がんは長期生存が可能ながんである．術後は長期間に渡り，排便障害などの機能障害を抱えながらの生活を強いられることとなる者もいる．そのため，機能障害をできるだけ良好にコントロールしつつ，治療後の生活をセルフマネジメントできるようにしていくことで，QOLの向上を図っていく必要がある．術後の直腸がん患者の生活を継続的に支えていくには，栄養代謝状態を把握し，機能障害へのセルフマネジメントとその満足度や，自己効力感およびQOLとの関連を明らかにすることが必要である．本研究では，調査項目を抽出する作業から段階的に調査を進め，実践可能なプログラムの構築を目指す．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年は、予定していた計画としては、看護介入プログラムの作成が中心となるはずであったが、諸々の影響により進捗が年単位で遅れている状況にある。本研究に関連する論文の把握と調査項目の検討は実施済みであるため、手術を受けた直腸がん患者退院後の栄養代謝状態と機能障害へのセルフマネジメントと満足度、自己効力感およびQOLの実態把握を実施する予定であったが、諸事情により実施することができなかった。延長申請を行い、2025年度まで研究実施が可能となったため、実施済みの文献検討内容を活かし、機能障害へのセルフマネジメントの内容(機能障害の内容、機能障害への対処、日常生活上の工夫など)と満足度、自己効力感とQOL、自己記録（食事回数および各回の主な料理、排便回数・性状，現存する症状）などを把握していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
所属機関の新カリキュラムにおける新たな実習科目の構築や教育体制・環境の再調整に時間を要していること、研究対象施設での調査が実施しづらい状況であることにより研究が進んでいない。研究協力者と相談し、対象者確保に努めていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
直腸がんおよび大腸がん術後患者の機能障害の状況やセルフマネジメントの状況を継続的に把握しているところである。調査項目が明確になっているため、研究対象者からの生のデータを得て、看護介入プログラムの検討を進めていく。
また、研究協力者との情報交換および共有をし、調査の実施が可能となるように具体的な方法を検討していく。
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