プラチナナースの就労継続を可能にする働き方モデルの開発

Research Project

Project/Area Number	21K10831
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
Research Institution	Fukuoka International University of Health and Welfare
Principal Investigator	川口賀津子福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 教授 (40469383)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	高木良重福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 講師 (00865701) 吉村千草福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 助教 (80807412) 宇治田さおり福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 助教 (40881131)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000) Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Keywords	看護師 / 定年退職 / 就労継続 / プラチナナース / 定年退職看護職者 / 働き方 / 高齢看護師 / 働き方改革
Outline of Research at the Start	超高齢社会に伴い、看護や介護を必要とする高齢者が増加し、看護職の需要は一層高まっているが、看護職自体も高齢化している。このまま退職が進めば看護師不足が深刻化し、看護の質保障が困難となり、患者の安全や安楽を損なうことにつながる。日本および世界では、「働き方改革」「SDGｓ（持続可能な開発目標）」が叫ばれている。60歳以上の高齢看護師の就労状況の調査を行うとともに、持続可能な働き方のモデル開発を行う。
Outline of Annual Research Achievements	高年齢者雇用安定法改正（2021年）により、65歳までの雇用確保義務、70歳までの就業機会確保が努力義務となった半面、看護職は責任の重さと重労働により退職する人は多い。定年退職後も就労継続している60歳以上の看護師を対象に、就労における身体面・精神面・社会面の現状について全国調査を行った。全国の20床以上200床未満の病院600施設の代表者に調査協力を依頼し対象者を募った。46施設代表者から調査協力の承諾を得、対象者数の質問紙調査票の配布を依頼した。対象者からの回答は郵送および、スマートフォンからの入力で回答できるようにし、最終183名の回答を得た。調査は、①身体面：職業性ストレス簡易調査票（身体面・精神面の項目含む）、②精神面：職務満足測定尺度、③社会面：職場の「働きやすさ」評価尺度－病院スタッフ看護師用－、そして個人属性である。また、就労継続の目的、就労継続のメリット・デメリットを自由記述で調査した。現在、データ入力を終了し、記述回答内容は、テキストマイニングを活用して分析途中である。その他、属性と①②③の関連性を分析中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2022年度の8月～9月に実施予定であった全国調査が、研究者の業務繁忙により2023年1月～3月になってしまった。2月には回収終了予定であったが質問紙調査票の回収率が低く、追加公募と郵送などを行ったことから、質問紙調査票の回収・集計・分析が送れている。
Strategy for Future Research Activity	今後はデータ分析を早急に行う必要があり、研究責任者と研究分担者で分担して分析を進め、分析結果の解釈については研究責任者と分担者全員で検討する予定である。高齢者の看護就業者が増加しているにもかかわらず研究論文が少ない状況の中、本調査は大変貴重であると考えるため、今年度中に看護系学会での発表を行い論文作成も急ぐ予定である。