| Project/Area Number |
21K10956
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Kyoto Koka Women's University |
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Principal Investigator |
守口 絵里 京都光華女子大学, 健康科学部, 准教授 (70454535)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永井 利三郎 桃山学院教育大学, 人間教育学部, 教授 (50124748)
下野 九理子 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 准教授 (60403185)
伊藤 美樹子 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (80294099)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | QOLCE-J / 小児 / てんかん / QOL評価尺度 / 超短縮版 / ICT / Childhood Epilepsy / Scale |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、小児てんかんにおけるQOL評価尺度QOLCE-Jの更なる汎用性向上を目指し、QOLCE-Jの超短縮化および超短縮版をICT活用できるシステムの構築を行う。
2021年度：超短縮版の作成とICT機器での入力システムの準備を行い、次年度に本調査を実施するための予備調査を行う。
2022年度：本調査のフィールドを確保し、全国においてICT超短縮版を用いた調査を行う。
2023年度：前年度からの調査を継続する。調査期間終了後に統計処理および分析を行い、ICT超短縮版の信頼性・妥当性を検証する。
2024年度：研究成果について学会発表・論文作成を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度に、これまでに得られたQOLCE-Js52のデータをもとに因子分析を行って超短縮版として採用する項目を20項目程度まで絞り込みを行った。
2022年度はシステムエンジニアに尺度のWeb回答サイトの開設を依頼し、パイロット版のページが完成した。
しかし、尺度開発に関する先行研究等の精読をしているなかで、因子分析よりも項目反応理論を用いた項目抽出が主流になりつつある動向に着目し、改めて再分析を行うこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
現在、項目反応理論を用いて再分析をし項目抽出をし直している段階であるが、用いる統計ソフトの動作環境が整っておらず確認中であり、分析がすすんでいない。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の蔓延により、研究代表者のみならず分担者も同様の状況にて研究へのエフォートが縮小している状況が続いた。よって、本研究は当初は4年を予定していたが、5年間での研究遂行に変更が必要である。今後の研究スケジュールを以下のように変更する。
2023年度：項目反応理論を用いた再分析、Webサイトの改修、予備調査
2024年度：本調査
2025年度：統計分析、学会発表
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