| Project/Area Number |
21K11008
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Kagawa Prefectural College of Health Sciences |
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Principal Investigator |
辻 よしみ 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30353147)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高嶋 伸子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (90342344)
佐々木 純子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (50533361)
植原 千明 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (20760135)
藤村 保志花 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 助教 (60968030)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 実践能力 / 保健師 / 遠隔システム / 獲得のプロセス / 新任期保健師 / 遠隔研修 / トリプルP / 新任保健師 |
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| Outline of Research at the Start |
新任期保健師に対して、中堅期及びプリセプター保健師との合同研修を実施し実践能力の効果測定を実施する。研修においては、新任期に関わる機会の多い子育て支援に着目し、予め自己の個別支援の省察（リフレクション）を実施した上で、遠隔システムを利用した研修を実施し、中堅期保健師及びプリセプターと共に個別支援を継続的に実践し実践能力の測定及び個別支援に関する事前のリフレクションからの変化を明らかにする。また①対象把握・計画立案②実践・アセスメント判断③社会資源の活用のA-1レベルに着目して実践能力獲得のプロセスの振り返りをコルブ（D.A Kolb）の経験学習モデルに適応させ明確化する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、A県の新任期保健師の個別支援に対して遠隔システムを含む研修受講と保健師活動の継続的実践による実践能力向上について効果判定を実施し、新任期保健師が実践能力を獲得していくプロセスを明らかにすることである。
そのため、2020年度より①A県新任期保健師の実践能力の測定②A県新任期保健師の実践能力獲得の経過についてのインタビュー調査③全国自治体（1788自治体）における遠隔システム活用実態調査を実施した。①A県新任期保健師の実践能力（2022、2023年度）の測定により、「倫理的課題への対応」の項目の能力が高くなっていることが明らかになった。また研修前後の比較では「集団的・組織的アプローチを組み合わせての活動」「健康危機に関する情報を迅速に把握し対応する」の項目に有意差が見られ効果が明らかとなり、EAFONS2022において発表した。②A県新任期保健師への実践能力獲得についてインタビュー調査を2022年4件、2023年5件の調査が実施し、今年度はデータを統合し実践能力獲得のプロセスについて概念統合を実施していく。③全国自治体の遠隔システム活用実態調査を実施し、398自治体（23.1％）の回収を得た。その結果、オンラインの保健事業への活用について、35％の自治体が活用しており、活用内容は会議、相談、面接、健康教育といった内容であった。具体的には、健康教育として動画等の配信が多く、保健指導にはメール等が活用されていた。コロナ禍を通じて、自治体でのオンライン環境が整備され、保健活動にも活用されている実態が明確になった。この結果について、2023年に日本公衆衛生看護学会で発表を実施した。今年度は論文化を予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
インタビューに関しては、データ収集が終了した所であり、分析がまだ実施できておらず学会の日程等により発表や論文化が今年度以降になる可能性がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
①A県新任期保健師の実践能力の測定は継続的に測定中であり適宜データ整理を実施し学会発表を実施する。
②A県新任期保健師への実践能力獲得についてインタビュー調査を2022年4件、2023年5件の調査が実施し、今年度はデータを統合し実践能力獲得のプロセスについて概念統合を実施して発表を実施する。
③全国自治体の遠隔システム活用実態調査は、2023年に日本公衆衛生看護学会で発表内容について今年度は論文化を予定している。
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