グローバルな高齢化に対応するICTを用いた日越協働地域看護教育プログラムの協創
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21K11027
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Nagasaki University (2022-2023)
Chiba University (2021) |
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Principal Investigator |
堀井 聡子 長崎大学, 熱帯医学・グローバルヘルス研究科, 客員研究員 (70617422)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 麻由美 常磐大学, 看護学部, 准教授 (60800018)
黒須 一見 国立感染症研究所, 薬剤耐性研究センター, 主任研究官 (80741967)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 看護教育 / 高齢者看護 / 地域看護 / ICT / 国際協働 / グローバルヘルス / 国際共同研究 / 協働 / 地域保健 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、人口の高齢化にかかる地球規模・各国レベルの健康課題解決に資する看護職の育成を目指し、日越の看護系大学の学生を対象としたICTを活用した地域看護教育プログラムを日越の看護系大学教員が協働で開発・実施し、そのプロセスを通じて学生と教員にもたらされる効果を実証することを目的に実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
1年目（2021年度）は、日越両国の看護系大学の老年看護学・地域看護学のシラバスレビュー、教員へのインタビュー（オンライン）、文献レビューを行い、人口の高齢化に対応する看護教育の在り方、教育内容の現状と課題を整理した。またその内容について学会発表を行った。
2年目（2022年度）は、当初、前年度の調査結果を踏まえ、越国・日本の看護系大学の教員とともに教育プログラムのデザインを行う計画であったが、研究代表者が所属先を変更したことなどにより計画の一部を変更した。具体的には、教育プログラム開発の基盤となる情報の分析として、越国の人口高齢化にかかる健康課題、高齢者に対する看護の特性、認知症に関する知識など、人口高齢化に伴う健康課題に関する看護師および看護学生の基本的能力（へルスリテラシー等）の現状などについて文献レビューを行った。
3年目（2023年度）は、昨年度に引き続き、越国における人口高齢化に伴う健康課題の整理を行うとともに、同国および諸外国における保健医療分野におけるICTの導入状況について文献、Webサイトのレビュー等を実施した。
以上の結果を踏まえ、最終年度に実施する現地調査の計画を策定し、研究倫理審査に申請を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の所属先の変更に伴い、当初計画していた研究活動の一部（大学間の協働カリキュラム開発等）を実施することが困難になったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでに収集した情報をもとに、現地調査（ワークショップ）の計画を策定し、すでに研究計画を倫理審査に申請している。最終年度となる2024年度には、現地調査を実施するとともに、同調査で収集する情報の分析を行う計画である。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)
