| Project/Area Number |
21K11097
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
河西 恵美 順天堂大学, 医療看護学部, 助教 (80760545)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | パーキンソン病 / 転倒予防 / 外傷予防 / 二次的障害 / アセスメントツール / 転倒 / 外傷 / セルフアセスメントツール / セルフマネジメント / セルフアセスメント |
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| Outline of Research at the Start |
パーキンソン病（以下PD）は、症状に加え加齢の影響を受けるため、同年齢の健康な高齢者に比べて転倒しやすく、転倒により骨折などの深刻な外傷や、身体の不調（二次的障害）を経験することが多い。PD患者の転倒については世界中で多くの研究が行われ、転倒に関連する要因や、転倒防止対策が検討されているが、これにより転倒発生率の低下はみられず、PD患者の転倒を完全に防ぐことは困難であることが指摘されている。
そこで、本研究では、転倒による二次的障害発生の関連要因を明らかにし、さらに得られた成果から二次的障害を防ぐセルフアセスメントツールの開発を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、PD患者自身が転倒および転倒に関連する二次的障害を予防するために活用できるセルフアセスメントツールを開発することを目的としている。
研究は3段階を設定し、初年度は、第1段階としてインタビュー調査と質問紙調査からPD患者の転倒関連二次的障害の関連要因を検討した、2022年度はその結果を基に、転倒に関連する二次的障害リスクを把握するためのアセスメントツール案を作成し、専門家らの意見を得て修正した。
2023年度は、作成したアセスメントツールの内容についてさらに改良することを検討した。パーキンソン病の症状の特徴から、アセスメントツールの実施に際し記載が困難であること、疲労が生じ負担となること等の意見が多かったため、アプリケーションでの活用可能性について情報収集した。また、アセスメントツールの使用により、予防行動や考え方に変化があったかや、転倒や二次的障害が防げたか、といった効果を評価するため、パーキンソン病患者および家族を対象に調査を実施する計画を立てた。調査を実施する施設については、患者会や介護施設等を想定しており、会合に参加させていただき転倒予防や二次的障害予防に関するニーズの聞き取りをおこなっている。
今後は、倫理審査申請および施設への調査依頼を進める予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査対象施設の選定に時間を要した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、首都圏のパーキンソン病患者会および高齢者施設を対象として調査を進める。調査の結果から、アセスメントツールの使用により、予防のための行動がとれたかや、転倒・二次的障害の予防効果について評価する。また、アセスメントツールの修正点を把握し、アセスメントツールをバージョンアップしていく。
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