| Project/Area Number |
21K11111
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
北條 由美乃 信州大学, 医学部, 助教(特定雇用) (20772388)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤本 圭作 信州大学, 医学部, 特任教授 (70242691)
高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 多職種連携 / 在宅療養支援 / 慢性呼吸器疾患患者 / 情報共有システム / ICTネットワーク / 増悪抑制 / COPD / 自己管理支援 / 自己管理支援システム / COPD増悪抑制 / 職種間連携ICT / アクションプラン |
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| Outline of Research at the Start |
COPDは緩徐進行性の疾患であり、呼吸不全へと進展する増悪はQOLや生命予後に影響する。COPD患者のQOLを維持するためには治療を継続し、身体活動を維持し、増悪を抑制できるように、医療・介護・福祉職が連携して患者の自己管理を支援することが重要である。本研究ではICTによる職種間連携ツールの利用の現状と課題を明らかにし、COPD患者の増悪抑制を目的とした自己管理支援システムを検討し、ICT・職種間連携ツールを活用して介入を行い、COPD増悪の抑制効果を検証する。本研究によりICTツール運用の成熟を促進し、医療職と介護職の垣根を超えたCOPD増悪抑制自己管理支援システムの構築を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ICTを活用した職種間連携ツールにより、COPDを中心とした慢性呼吸器疾患患者の増悪抑制と自己管理支援を目的とするシステムの構築を目指している。これまでに、在宅療養における多職種の支援の現状を明らかにするため、「ICTによる多職種連携情報共有システムの運用と課題」に関する質問紙調査および、ICTを利用している多職種を対象として半構造化インタビューを実施した。分析の結果、ICT活用の有効性と課題として、多職種間で対象の症状や治療の状況および自宅での過ごし方の共有が容易であること、呼吸器疾患の専門医や呼吸器ケアの専門家らから助言が得やすく症状コントロール・増悪を抑制する点において有用であることが明らかとなった。また、多職種がICTを活用する際の要因として、タイムリーな情報共有、支援方針の共有、診療時の情報源、情報収集・提供の利便性、専門的助言の容易な取得、多様な活用方法、看取り後の家族支援の7項目が明らかとなった。
なお、令和6年度は、研究代表者の体調不良等により研究の進捗が遅れたが、最終年度となる令和7年度には、これまでの成果をもとに、ICTツールを用いた連携支援システムの具体的運用を進めるとともに、ICTの活用による自己管理支援が重症増悪頻度の減少に貢献し、入院医療費の抑制に寄与するかを検証する予定である。COVID-19以降、ICT活用が日常化している現状を踏まえ、ICTを活用した多職種連携による効果的な自己管理支援および疾患管理の在り方を検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、ICTの職種間連携ツールの活用により、COPD/慢性閉塞性肺患を始めとする慢性呼吸器疾患患者の増悪抑制と自己管理支援を目的とするシステム構築を目指している。これまでに、在宅療養における多職種支援の現状を明らかにするため、「ICTによる多職種連携情報共有システムの運用と課題」に関する、多職種を対象とした質問紙調査及び、半構造化インタビューを実施した。分析の結果、ICT活用の有効性と課題として、多職種間で対象の症状や治療の状況や、QOLの現状の共有が容易であること、呼吸器疾患ケアの専門家等から助言が得やすいことから症状コントロール・増悪を抑制する点において有用であることが明らかとなった。一方で、ICT活用のスキルに課題を持つケースや共有した情報の活用の在り方について課題も示唆された。また、多職種がICTを活用する際の要因として、タイムリーな情報共有、支援方針の共有、診療支援、情報収集・提供の利便性、専門的助言の取得、多様な活用方法、看取り後の家族支援の7項目が明らかとなった。
なお、令和6年度は、研究代表者の体調不良等により研究の進捗が遅れたが、最終年度となる令和7年度には、これまでの成果をもとに、ICTツールを用いた多職種連携による自己管理支援の効果を検証する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度においては、職種間連携ツール利用者に対する2回目の調査を実施し、ICT利用の運用状況の変化を分析する。また、ICTツールのシステム管理者から医療機関管理者の紹介を受け、ICTツールの継続利用患者および非利用者を対象とした疾患管理データの収集を行う。過去1年間の診療録より、COPD病期分類、要介護度、訪問診療・訪問看護・外来受診回数、ICTの職種別アクセス頻度と情報内容、月額診療報酬点数等を指標とする。これらのデータをもとに、ICTシステム導入の有無による2群間の増悪頻度および入院医療費について、統計学的手法を用いて比較分析を行う予定である。
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