妊娠中から支援を必要とする母親のアセスメント指標の活用性の検討
Project/Area Number |
21K11127
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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Research Institution | Kansai Medical University |
Principal Investigator |
中原 洋子 関西医科大学, 看護学部, 助教 (60827997)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上野 昌江 関西医科大学, 看護学部, 教授 (70264827)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 保健師 / 母子保健活動 / 特定妊婦 / 支援を必要とする母親 / 妊娠届出時 / アセスメント指標 / 母子保健 |
Outline of Research at the Start |
妊娠届出時の面接は、妊娠・出産・子育てに関して困難に直面する可能性の高い母親を把握して支援につなげる重要な機会である。本研究では、保健師が妊娠届出面接時に支援を必要とする母親をアセスメントするための指標を開発し、実践の場で用いることの活用性を検証する。開発した指標により、保健師が妊娠中から支援を必要とする母親を確実に把握し支援につなぐごとで安全な出産、子どもの健全な発育・発達を導くことができると考える。
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Outline of Annual Research Achievements |
妊娠届出時の面接は、妊娠・出産・子育てに困難に直面する可能性の高い母親を把握して支援につなげる重要な機会である。本研究は保健師が妊娠届出面接時に支援を必要とする母親をアセスメントするための指標を開発し、実践の場で使用できることの活用性を検証する。本指標の活用性が検証され、実践の場で活用されることで、妊娠届出時に支援を必要とする母親を適切に見極めて妊娠中から支援を開始し、産後の孤立した育児を予防して子どもと親、家族を救うことになると考える。 今年度は調査実施に向けて、研究協力機関のA市と所属大学間で研究事業に関する協定を締結し、所属大学倫理審査委員会の承認審査を得た。調査に向けて、研究協力機関の母子保健担当部署の保健師と会議を行い、調査に向けて、調査内容、方法、調査用紙の検討など十分な準備を行った。データ収集は、A市の母子保健担当部署における妊娠届出面接時に、これまでに研究者が作成したアセスメント指標を用いて保健師が実施し、母親への支援の必要性の判断結果も収集した。今後は、このデータと出産後の新生児訪問時に収集するEPDS、赤ちゃんの気持ち質問票、育児支援シート、4か月児健診時に収集する児の発育状況、母親の育児状況のデータとの関連をみることで、アセスメント指標の活用性を検証していく。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初、2021年度に、市区町村の妊娠届出面接時に本アセスメント指標を使用した調査を実施する計画をしていたが、COVID-19感染の拡大に伴う研究協力機関の状況に合わせて、研究計画の修正を検討する必要が生じていた。そのため、2022年度に2021年度の計画を実施することとなり遅れが生じている。また、計画していた数のデータ収集ができていないため、新たな研究協力機関に調査を依頼する必要がある。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度はA市での調査を継続し、同じ対象の新生児訪問時、4か月児健診時のデータ収集、入力、分析を行う。また、当初、計画していた数のデータ収集ができていないため、新たな研究協力機関に調査依頼を行っていく。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)