在日コリアン1、2世高齢者と日本人高齢者の抑うつ関連要因の検討
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21K11148
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University of Medicine (2022)
Komatsu University (2021) |
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Principal Investigator |
伊藤 尚子 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (80456681)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木下 康仁 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 特命教授 (30257159)
文 鐘聲 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (50460960)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | エスニック・マイノリティ / 在日コリアン高齢者 / 抑うつ / 在日コリアン / 高齢者 / 移住後の健康課題 |
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| Outline of Research at the Start |
在日コリアン高齢者は、日本国内初の外国人高齢者と言え、外国人高齢者問題を考える上で重要な示唆を示す存在である。現在、日本における外国人高齢者は在日コリアン（韓国・朝鮮籍者）が、もっとも大きな集団となっている。また、在日コリアン高齢者は、戦前、戦後と長期間日本で定住していることから、定住後の外国人高齢者の課題を示す重要な存在である。本研究は在日コリアン高齢者の1世、2世高齢者に焦点を当て、日本人高齢者との比較検討から、日本における外国人の長期定住の伴う、新たな課題解決に向け対応を行うことを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
現在、日本における外国人高齢者は在日コリアン（韓国・朝鮮籍者）がもっとも大きな集団となっている。また、在日コリアン高齢者は戦前、戦後と長期に定住していることから、定住後の外国人高齢者の課題を示す重要な存在である。本研究は在日コリアン高齢者の1世、2世高齢者に焦点を当て、日本人高齢者との比較検討から、日本における外国人の長期定住の伴う課題解決に向け対応を行うことを目指す。研究２年目の本年は面接調査を予定していた。しかしながら感染症への対応が必要な状況が続いているため、調査方法の変更が必要であった。対面でのインタビュー調査から、密になることを回避しながら行える参与観察に方法を変更して調査を実施した。また、参与観察と並行して、インフォーマル・インタビューを実施するなど、データ収集方法の工夫を行いながら研究を継続している。本調査の結果は第25回在日コリアン高齢者生活支援ネットワーク・ハナ研修会及び、第48回日本保健医療社会学会大会で報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
感染に注意しながら調査を継続するにあたり、面接やインタビューの実施に制約が発生している。本研究の対象が高齢者であり、日常生活でWebに慣れている研究協力者は少ない。そのため、ZoomなどWebを用いての調査の実施は現実的ではない。コロナ禍の研究実施に対して、データの取集に制約が生じることで遅れが発生している。
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| Strategy for Future Research Activity |
感染状況の変化を確認しながら、少しずつ対面での調査を行っていく予定である。小規模の施設で行った参与観察等のデータを用い、インタビューガイドを作成し、次年度の調査に向けて準備を行っていいる。
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Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
