Project/Area Number |
21K11279
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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Research Institution | Osaka Kawasaki Rehabilitation University |
Principal Investigator |
上島 健 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 教授 (80441153)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 雅俊 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 教授 (00179649)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 認知予備力 / 社会的隔離 / 認知症 / COVID-19 / 高齢者 |
Outline of Research at the Start |
OVID-19は高齢者では重症化するリスクが高いことから、他人との接触を控える措置が取られ、高齢者を対象とする多くの施設では外出禁止や面会禁止の措置が取られた。このような高齢者の保護を目的とした措置は、同時に「社会的隔離」として高齢者の生活にネガティブな影響を及ぼしている可能性がある。 本研究では、認知予備力に注目して、高齢者の認知機能低下に対する「社会的隔離」の影響を検討する。すなわち、2020年2月から続いている高齢者施設における外出制限や面会制限などによる「社会的隔離」が、認知予備力の高い高齢者と低い高齢者のどちらに大きな影響を及ぼしているかを明らかにすることを目的とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、高齢者の認知予備力を評価することにより、認知機能低下に対する「社会的隔離」の影響を調査し、施設で生活している高齢者の認知機能低下の予防策を解明すると共に、認知予備力の生物学的本態を明らかにすることを目的としている。 COVID-19は高齢者では重症化するリスクが高いことから、他人との接触を控える措置が取られ、高齢者を対象とする施設や病院では外出禁止や面会禁止の対応となっている。このような高齢者の保護を目的とした対応は、同時に「社会的隔離」として高齢者の生活にネガティブな影響を及ぼしている可能性がある。現在、本研究の対象者となる被検者に対して、COVID-19への感染対策を行いながら、面会制限・外出制限が行われる最低6か月間前の認知機能の変化と、面会制限・外出制限が行われた時期最低6か月間の認知機能の変化を調査する具体的な準備を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和5年度は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため、職員以外の部外者を施設内に入れることを極力避ける傾向は継続している傾向の施設もあり、予定していた高齢者施設や病院において外部からの人の出入りが制限が残っていた。できる範囲の条件で調査を実施する見通しである。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は新型コロナウイス感染症の感染拡大を懸念して、臨床現場への出入りが制限されているところが残っていた。また、臨床現場への立ち入りできる時間の制限があり、多くの利用者に多数の評価項目を実施することの困難さが予測され、効果的な評価指標に絞って調査を行っていく必要性があることが判明した。調査予定の高齢者施設、病院と協議していきながら、対象者の選定、研究同意を得るための代諾者への説明や同意について調整していくこととする。
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