Project/Area Number |
21K11314
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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Research Institution | Nagasaki University |
Principal Investigator |
石松 祐二 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (40533899)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神津 玲 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (80423622)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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Keywords | 身体活動量 / 間質性肺疾患 / 日常生活動作 |
Outline of Research at the Start |
間質性肺疾患(ILD)患者は労作性呼吸困難の進行により日常生活の活動が制限される。しかし、同患者の活動能力低下を従来の日常生活動作(ADL)評価法では十分に反映できず、過小評価されやすい。本研究の目的は「ILD患者の日常生活の活動能力を適切に評価するために身体活動量の意義を明らかにし、身体活動量の予測式を確立すること」である。身体活動量と従来のADL評価法との関連、さらに通常診療で実施される検査項目との関連を明らかにし、ILD患者の活動能力の評価において身体活動量の意義を明確にでき、かつ身体活動量の予測を確立できれば、ILDの疾患管理に大きく貢献ができると考えている。
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Outline of Annual Research Achievements |
間質性肺疾患(ILD)患者は労作性呼吸困難の進行につれ日常生活の活動が制限されるが、その「日常生活で活動する能力」については、従来の日常生活動作(ADL)評価法では過小評価されることが多く経験される。また、近年、慢性閉塞性肺疾患(COPD)において身体活動量(安静状態より多く消費されるエネルギー量)に関する報告が多く見られ、ILD患者においても報告が増えてきた。 本研究では、ILD患者の「日常生活の活動能力」を適切に評価するために身体活動計で身体活動量を測定し、ILD患者の身体活動量の特性を明らかにするとともに、従来のADL評価法や通常診療で実施される検査項目と身体活動量の関連性を明らかにしたい。さらに従来のADL評価法や通常診療で実施される検査項目から、身体活動量の予測式を確立することを目的としている。 令和5年度は、前回報告より11名増え、症例数は36名(男性 29名、平均年齢 69.5才)となった。これまでの集積では、身体活動量の代表的パラメータである1日歩数(中央値)は2837歩であり、70才以上の男性平均が5436歩と比較すると52.2%程度であった。また、1日歩数は、肺活量、%肺活量、1秒量、肺拡散能、全肺気量、左握力、大腿四頭筋力及び長崎大学呼吸器疾患ADL質問票(NRADL)得点において正の相関を認め、修正MRCスケールとは負の相関を認めた。しかし、呼吸機能の身体障害者申請時に使用される安静時動脈血酸素分圧、運動耐容能を評価する6分間歩行距離とは有意な関連は認めなかった。今後、さらに症例を集積し、解析を進めて行く予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の罹患を懸念され、外出の機会が減り、身体活動量そのものに直接影響するため、令和4年度は積極的な症例の動員ができなかった。令和5年は11名を新たに追加することができたが、目標に到達までには至らなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年5月に新型コロナウイルス感染症が5類になり、感染症によるリクルートへの影響は少なくなってきている。今後、研究期間を延長し、さらにケース集積に尽力し、また、これまで研究機関に入っていない医療機関へも研究協力を依頼していく予定である。
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