| Project/Area Number |
21K11365
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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| Research Institution | Meio University |
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Principal Investigator |
奥本 正 名桜大学, 健康科学部, 教授 (70330727)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 生育歴 / 体温調節 / 局所発汗能 / 暑熱環境 / サウナ / 発汗能 / 発汗 / 生育地特性 / 亜熱帯生育者 / 温帯生育者 / 発汗能力 |
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| Outline of Research at the Start |
ヒトの体温調節能は住んでいる地域によって差があり、熱帯や亜熱帯地域に住むヒトは外気温が高いにもかかわらず発汗量が少ないとされていた。しかし、現代の日本においては、温帯地と亜熱帯地の夏季の環境温度差が小さくなってきたこと、あるいはルームエアコンの普及により亜熱帯地の生活環境温度が変化してきた。そこで本研究では、特に夏季の日常生活時の温度環境に着目して、日本人の生育環境による体温調節の違いが現代においても生じているのかについて検討する。本研究の成果から、暑熱環境における体温調節能を向上させる生活様式を示唆することができ、温暖化が進む日本の熱中症患者の減少に寄与できると考えている。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、亜熱帯環境での居住年数や夏季の日常生活における温度環境が、暑熱環境下での体温調節反応にどう影響するかという仮説を検証することを目的としている。特に、亜熱帯への居住が人の発汗能に与える影響について検討している。
2023年度は、この仮説の一部を検証するため、亜熱帯地域生育者と温帯地域生育者の体温調節反応に関する予備的な研究を実施した。そして2024年度は、その研究で得られたデータの詳細な分析を行った。
具体的には、運動習慣のある男子13名（沖縄在住1年目3名、沖縄在住2・3年目5名、沖縄を含む亜熱帯地域生育者5名）を対象に、室温40度に設定した遠赤外線サウナ内で45分間安静にしてもらう温熱負荷試験を実施した。測定項目は、深部体温の指標である鼓膜温、胸部・前腕部・大腿部の皮膚温、そして胸部中央部の局所発汗量を計測した。
分析の結果、興味深い傾向が明らかになった。45分間の温熱負荷後、鼓膜温の上昇度は、沖縄在住1年目のグループが平均0.96度と、沖縄在住2・3年目の0.72度、亜熱帯地域生育者の0.73度と比較して高い傾向を示した。これは、亜熱帯環境での居住年数が短いほど、深部体温が上昇しやすい可能性を示唆している。さらに、温熱負荷終了時の胸部発汗量を見ると、沖縄在住1年目のグループが0.42mg/分であったのに対し、沖縄在住2・3年目と亜熱帯地域生育者はそれぞれ0.62mg/分、0.66mg/分と、沖縄在住1年目の発汗量が低い傾向が見られた。このことから、居住年数の短いグループは発汗による体温調節能力がまだ十分に発達していない可能性が考えられる。ただし、総発汗量に関しては、亜熱帯在住者の方が少ない傾向にあったものの、そのばらつきが大きかったため、さらなる検証が必要である。これらの研究結果の一部は、2025年度に学会などで発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度から2023年度にかけては学部長を務め、大学業務に割かれるエフォートが高まったため、当初予定していた研究へのエフォートは低下した。また、2020年、2021年は新型コロナウイルス感染症拡大によって、実験の実施が難しい状況であった。
実質的な実験は2022年度から開始したが、実験条件の設定に時間を要した。2023年度には当初予定していた実験の一部を実施できた。しかし、2024年度からは本学に新設されたスポーツ健康科学研究科の研究科長ならびに弘前大学COI-Nextの本学責任者となったため、これまでの教育・研究業務に加え、大学院生指導や大学院運営、COI-NEXT事業のエフォートが加わることとなった。
したがって、2024年度は科研費研究の新たな研究を実施できず、2023年度に実施したデータの分析にとどまった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2025年度は、沖縄居住3年以下と沖縄を含む亜熱帯環境生育者の暑熱環境時の体温、発汗量の横断的研究の対象者を追加する実験を6月から実施する。さらに、2023年度に実施した対象者に対してもう一度測定を行う縦断的研究を9月から11月にかけて実施予定である。
また、昨年度に実施を予定であった夏季生活調査の質問項目の再検討を行い、質問項目を決定する。その後、倫理審査に提出・承認を得たのち、調査を実施する予定としている。
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