Project/Area Number |
21K11424
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Tokai University |
Principal Investigator |
吉岡 尚美 東海大学, 体育学部, 教授 (60372950)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 発達障害 / スポーツ参加 / 地域 / 障壁 / 阻害要因 / スポーツ |
Outline of Research at the Start |
発達障がい児者のスポーツ参加には様々な障壁が存在します。DiversityとInclusionが求められる共生社会の実現に向けて、本研究では、発達障がい児者が地域でスポーツに参加しようとする時に存在する障壁の具体的な事例と対応を、当事者とその家族の視点からより深く明らかにすることを目的とします。この研究は、発達障がい児者のスポーツ参加における障壁をなくし、2021年パラリンピック以降も障がい児者のスポーツ参加率を向上させるために、当事者や家族、活動の実践現場に役立ち、利用される資料とすることを目指します。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、発達障害児・者が地域でスポーツに参加しようとする時に存在する障壁の具体的な事例と対応を、当事者とその家族の視点からより深く明らかにすることを目的としています。その目的を達成するために、2023年度は①2022年度に遂行した、当事者と保護者を対象としたインタビュー調査のデータを分析し、②その結果を成果として公表することを目標としました。 5名の保護者と2名の当事者を対象としたインタビューデータを、ケースごとに戈木クレイグヒル版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(戈木,2014, 2017)を用いて質的に分析し、当事者と家族が地域でスポーツに参加する時に直面してきた障壁と対応をカテゴリー化し、それらのカテゴリー同士を関連付けてパラダイム(現象)を整理しました。 1名の結果をケーススタディーとして成果を発表しました。本ケースでは「支援者の存在」という現象と「発達障害のある子どものスポーツ参加に対する母親の関心と要望」という現象に関わる障壁と対応の関連が示されました。発達障害児が学校体育に参加する際に直面する障壁への対応として「支援者の存在」が重要であることが明らかになりました。「支援者」には周りの生徒も含まれ、教員や介助者とともに障壁に対応する大きな役割があると考えられました。クラブ活動については、参加の条件が障壁となっており、仕組みの変更や学校内での柔軟な対応が求められるとともに、「支援者」をどう確保するかという課題があることが推察されました。また、母親の心理状態や行動が発達障害のある子どものスポーツ参加に関連していることが示されました。他の対象者を含めたこれまでの分析により、発達障害児・者のスポーツ参加における障壁と対応には、発達障害児・者が参加できるスポーツ教室の存在、学校における支援者の存在、家族とのかかわりが、共通した現象として示唆されています。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度の目標とした、①2022年度に収集したインタビューデータを分析し、それぞれの対象者の結果をケースとしてまとめること、②①で得られた知見を成果として発表すること、を達成できていることから、「概ね順調に進展している」と自己評価しました。ただし、②の具体的目標は「学会発表2件」、「学術論文1編」でありましたが、学術論文に関しては2024年度の継続目標とすることとします。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、各対象者のインタビューデータの分析を終了し、すべての分析結果を統合した結果を明らかにするとともに、成果を学会および論文で発表していきます。学会発表を2件(うち1件は国際学会)、学術論文1編を目標とします。
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