発達障がい児者のスポーツ参加における障壁と対応の集成
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21K11424
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
吉岡 尚美 東海大学, 体育学部, 教授 (60372950)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 発達障害 / スポーツ参加 / 障壁 / 阻害要因 / スポーツ |
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| Outline of Research at the Start |
発達障がい児者のスポーツ参加には様々な障壁が存在します。DiversityとInclusionが求められる共生社会の実現に向けて、本研究では、発達障がい児者が地域でスポーツに参加しようとする時に存在する障壁の具体的な事例と対応を、当事者とその家族の視点からより深く明らかにすることを目的とします。この研究は、発達障がい児者のスポーツ参加における障壁をなくし、2021年パラリンピック以降も障がい児者のスポーツ参加率を向上させるために、当事者や家族、活動の実践現場に役立ち、利用される資料とすることを目指します。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、発達障害児・者が地域でスポーツに参加しようとする時に存在する障壁の具体的な事例と対応を、当事者とその家族の視点からより深く明らかにすることを目的としています。その目的を達成するために、①発達障害児・者のスポーツ参加における障壁に関する先行文献を整理し、②その内容をもとに当事者と保護者を対象に半構造化面接法を用いた深化インタビューを行う調査を遂行することとしました。
2022年度は、①の文献レビューを論文としてまとめ、成果を公表しました。本研究で採択した文献に示された障壁の内容を精査した結果、「障害特性要因」「施設・サービス要因」「人的要因」「方法要因」「スポーツ参加要因」の5 つの要因に整理できました。これらのの障壁要因は相互に作用しているとともに、共通する背景要素（例：指導者）があることから、具体的な対応方法や工夫を以下に現場に反映していくことが課題として考えられます。
次に、①の本レビューから明らかになった障壁の要因をもとに、発達障害がある当事者と保護者を対象にin-depthインタビュー調査を行い、障壁の事象を明らかにしていく調査を実施しました。5名の保護者と2名の当事者にインタビュー調査を実施し、うち1名（自閉症と知的障害がある男性の保護者）の結果をケーススタディとして学会で成果発表しました。本ケースでは、地域スポーツで障害がある子どもを受け入れる環境に存在する「障壁」についてまとめ、地域でボランタリーに開催されているスポーツ教室での活動や経験が、保護者の認識や態度、当事者のスポーツ参加と継続、変化をもたらす「対応」となることがわかりました。同時に、教室の存在と指導法、子どもの成長が、別の「障壁」を生む可能性があるという構造も明らかになりました。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度の目標とした、①文献レビューを論文として成果発表すること、②当事者と保護者へを対象としたインタビュー調査を実施することが達成でき、②については結果の一部を学会で発表することもできたことから、「おおむね順調に進展している」と自己評価しました。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度に収集したインタビューデータを分析し、それぞれの対象者の結果をケースとしてまとめ、成果を学会および論文で発表していきます。学会での発表を2件、学術論文1編での成果発表を目標とします。
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Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
