Project/Area Number |
21K11471
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Aoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
遠藤 俊典 青山学院大学, 社会情報学部, 教授 (80555178)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
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Keywords | 疾走動作 / 発達 / 評価 / 体力 / 疾走能力 / 走技術 |
Outline of Research at the Start |
本研究では,子どもたちが今の自分の身長(体重)で,筋量,筋力やジャンプ力がこの程度であると,このぐらいの疾走能力が達成できる(はず)であるといった観点とそれに基づいた疾走技術の体系を提示することを目的とする.このことが達成ができれば,発達状況を加味した疾走能力の評価・診断指標の策定とその実践的な運用による子どもたちの疾走能力の向上を目指すことが可能となる.
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,発育過程にある子どもたちの疾走能力を適切に評価・診断するための新たな評価指標を開発し,その評価指標に基づいて,子どもたちの疾走能力や疾走技術を発育・発達に応じて向上させることのできる方策を提案することを目的としている. このことを達成するためには,子どもたちの疾走能力の目標値および疾走技術の優劣を形態や筋力の影響を考慮して示すことがきわめて重要であると考えている.したがって,本研究では,多様な年齢,形態,筋力,疾走能力を有するサンプルをできる限り多く収集することが必要不可欠であり,学校現場や地域のスポーツクラブに研究協力を依頼し,研究期間の多くの時間を費やして,対象者の測定と分析を継続的に推進することを計画している.しかし,新型コロナウイルス流行の影響のために,研究初年度(2021年度)および2年目は研究協力依頼を差し控えざるを得なかった. 今年度は,研究依頼が可能となり,実験・測定を実施するとともに,次年度の実施依頼を確約することができた.収集したデータについては,随時分析を進めており,次年度に測定予定のデータを併せることによって具体的な研究成果を得られる目途が立っている.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度の報告の通り,新型コロナウイルス流行の影響のために,学校現場や地域のスポーツクラブ等に介入した測定について,研究開始当初の2年間は実施することができなかった. 今年度からは,実施可能となり,全体としては遅れている状況ではあるが具体的な研究を推進することができている.
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Strategy for Future Research Activity |
今年度に研究実施した新規のサンプルと研究協力者の保有するデータとを合わせると1200名程度となり,次年度にも継続して実験を行い,データのサンプルを拡充していくとともに,得られたデータについて,随時分析を進めていく. また,本研究の最終的な目的の1つである教育現場での活用について,研究協力者とミーティングを重ねる中で生徒が自身のデータを簡易に入力・操作し,スプリント走の構造やトレーニング課題を明確にできるアプリケーションの開発が有用であるとのアイデアが得られた.そこで,今後の研究推進方策の1つに,本研究で得られたデータをアプリケーション上で閲覧可能なシステムの構築を検討していく.
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