Project/Area Number |
21K11476
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Tokai University |
Principal Investigator |
高尾 将幸 東海大学, 体育学部, 准教授 (60584381)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | スポーツ・メガイベント / 遺産(レガシー) / 被災地 / 新聞記事 / メディア表象 / ラグビーワールドカップ2019日本大会 / メディア言説 / スポーツの力 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、2019年のラグビーワールドカップ日本大会の開催地となった岩手県釜石市を事例に、スポーツ・メガイベントを通した地域社会のメディア言説による表象のあり方を調べることで、スポーツおよびメガイベントが持つ象徴的な力の一端を解明することを目的とする。ここでのメディア言説は新聞記事を指し、同大会の構想が生じた2011年7月から開催後一年にあたる2020年10月までを対象とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
スポーツ・メガイベントの招致・開催をめぐって、正負の遺産(レガシー)の探求が大きな課題となっている。そこで本研究は、2019年のラグビーワールドカップ日本大会の開催地となった岩手県釜石市を事例に、スポーツ・メガイベントを通した地域社会のメディア言説による表象のあり方を調べることで、スポーツ・メガイベントが地域社会や都市空間もたらす象徴的な力の一端を解明することを目的とする。 地方都市や地域コミュニティをめぐるイメージとその構築に関して、スポーツ・メガイベントがいかなるインパクトを持ちうるのか、またその表象のあり方は地域住民にとっていかなる可能性や制約をもたらしうるのかについて、各種新聞メディアを資料として用いて分析を進めてる。用いるのは全国紙、ブロック紙、地方紙の三種類で、それぞれの比較分析を行う。分析の主眼は「被災地」でありながらもRWCを開催した釜石のどの部分が、どのメディアによって、どのように表象された/されなかったのか、という点に置かれる。 今年度は東北地方のブロック紙である「河北新報」と全国紙である「朝日新聞」及び「読売新聞」の記事内容について、テキストマイニングによる手法で比較分析した。記事件数は「河北新報」が478件、「朝日新聞」が335件、「読売新聞」が446件であった。招致検討期、準備期 ①(開催地立候補から招致が決定する前)、準備期②(招致が決定してからRWCが開催される前までの期間、RWC開催以後(RWC開催から約1年後まで)の4つに時期を区切り、それぞれの記事を比較分析した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学内業務が多忙を極め、作業が若干遅滞している。
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Strategy for Future Research Activity |
アルバイトを活用し、効率的に地方紙における記事データの収集・整理作業を実施していく。また、OCRソフトを用いて記事データのデジタル化を進めることで、データリストの作成にも努める。
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