スポーツ庁ガイドライン策定後における運動部活動の傷害予防に向けたリスク要因の探索
Project/Area Number |
21K11497
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | Chukyo University |
Principal Investigator |
重松 良祐 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (60323284)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笹井 浩行 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (60733681)
種田 行男 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (30185178)
中田 由夫 筑波大学, 体育系, 准教授 (00375461)
笹山 健作 三重大学, 教育学部, 准教授 (20780729)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | スポーツ傷害 / 外傷 / 障害 / 部活動 / リスク / 要因 / 部活動ガイドライン / スポーツ専門化 / 運動時間 / 全国大会 / 児童 / 生徒 / 運動部活動 / ガイドライン / スポーツ / 専門化 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、スポーツ庁のガイドライン策定後における、運動部活動の傷害予防に向けたリスク要因を探索することとする。 独自性は外傷だけで無く、障害も含めている点にある。運動部活動では野球肘や肩インピンジメント症候群といった、繰り返す慢性的な外力によって引き起こされる障害が多く発生している。ただし外傷に比べ障害の発生には多くの要因が関与するためか大規模に調査した研究は見当たらない。本研究ではこの点に着目し、外傷・障害それぞれを区別しつつ、リスク要因データを収集・解析する。 創造性は全国の運動部員の健全な成長を育む社会に繋げることにある。本研究を発展することで、受傷しない部活動の在り方を提言できる。
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Outline of Annual Research Achievements |
【背景】傷害予防の指導や専門資格者との連携はスポーツ傷害の予防に有意義と考えられている。本研究では、小~高校におけるスポーツ活動中に発生した外傷・障害を後ろ向きに調査し、組織体制の実態を明らかにすることとした。 【方法】A大学B学部に在籍しているすべての学生728名を対象に、無記名自記式の質問紙で5~7月にデータを収集した。質問紙の回収数は387件であり、傷害経験がありと回答した174件(有効回答率:23.9%)を分析に使用した。傷害予防指導の有無と、指導者のリハビリ・競技復帰への助言・理解の有無に関連する要因の探索として、性(男性vs. 女性)、受傷時の校種(小学校vs. 中学校vs. 高校)、大会出場レベル(全国vs. それ以外)、スポーツ傷害(外傷vs. 障害)を共変量として使用し、二項ロジスティック回帰分析の強制投入法を用いた。 【結果】「傷害予防の指導はなされていましたか?」の質問項目に関して、全国大会に出場したとの回答と比較して、それ以外の大会に出場したと回答したオッズ比は3.26と有意に大きかった。「受傷後,指導者はリハビリや競技復帰に対して助言あるいは理解がありましたか?」の質問項目に関して、小学生での回答と比較して高校生での回答のオッズ比は0.52と有意に小さかった。つまり、高校での指導体制の方が、小学校の指導体制よりリハビリや競技復帰に対して助言や理解があった。 【結論】全国レベルに出場する選手に対して、傷害予防の指導が実施されていた。このことから、全国大会レベル未満の組織では、指導者が資格を取得したり、傷害サポート体制を整えたりする必要性がある。また、高校生の時に比べて小学生の時の方が、リハビリや復帰に対する指導者の理解が低かった。このことから、小学生を指導する者に対して、成長期における傷害の知識を教授したり、指導方法の改善を促したりする必要性が考えられる。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)