| Project/Area Number |
21K11517
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
|
|---|
| Research Institution | Ibaraki University |
|---|
Principal Investigator |
渡邊 將司 茨城大学, 教育学部, 准教授 (80435213)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
引原 有輝 千葉工業大学, 創造工学部, 教授 (10455420)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
|
|---|
| Keywords | 身体活動 / 子ども / 運動有能感 / スポーツ参加 / 持ち越し効果 / 追跡調査 / 高校生 / 小学生 / 体力 / 運動スキル / 身体組成 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究の代表者および分担者が中心となって，2012年に「元気で活発な子どもを育成するための研究プロジェクト」コンソーシアムを結成し，約200名の子ども達を小学1年時から追跡調査している。小学1年時と5年時には，漸増負荷法による最大酸素摂取量測定，DXA法による身体組成・骨密度測定，TGMD-2に基づいた運動スキル評価，3次元加速度計を用いた身体活動量評価といった厳密な方法に加え，生活・運動習慣調査（質問紙）等を実施した。
そこで本研究は，小学校期からの追跡調査を継続し，中学・高校期の身体活動習慣に小学校期のどのような要因が関係しているのかを明らかにする。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度調査の対象者は，2013年度（当時小学1年生）から調査に参加した子どもで，高校2年生である。小学1年時には162名が参加したが2023年度調査では117名が調査を継続している。72.2％の対象者が小学1年生から高校2年生までの追跡調査に参加していることになる。昨年度からの辞退者はいない。
高校3年生になると受験勉強などの影響から大きくライフスタイルが変化することを考慮し，追跡調査は高校2年生までとした。最終学年である2023年度には，昨年度に実施した同様の質問紙調査を実施した。なお，2012年度から参加した子どもは87名おり，彼らの調査は2022年度調査で完了した。質問内容は，現在の生活および身体活動習慣，運動有能感，レジリエンス，および過去の運動実績や運動有能感などである。117名全員からアンケートを回収することができた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度の主なミッションは，確実なデータ収集である。追跡調査の場合は可能な限り対象者に協力を続けてもらうことが課題である。これまでに，得られたデータをフィードバックしたり，ニュースレターを送ったりなどして，調査に対して関心を持ってもらうように努力した成果があってか，10年の時を経ても72.2％という高い追跡率を保つことができた。なお昨年度からも辞退者はいなかった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる2024年度はデータを整理し，アクティブな高校生（具体的には運動部やスポーツクラブに所属している）になるための，幼少期に求められる要素および基準値の策定に取り組む。得られた結果をもとに，学会発表および論文執筆をする計画である。
|
