| Project/Area Number |
21K11558
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | International Budo University |
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Principal Investigator |
山本 利春 国際武道大学, 体育学部, 教授 (30182637)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笠原 政志 国際武道大学, 体育学部, 教授 (10535496)
清水 伸子 国際武道大学, 体育学部, 助教 (90808297)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 学校スポーツ事故 / 緊急時対応計画 / 救急対応 / 学校安全 / 救急対応システム / 体育指導者教育 / 学校事故 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は学校現場における体育・スポーツ活動中の事故発生時の教員の迅速かつ適切な救急対応能力を高め、児童生徒の生命と競技生命を守ることを目指して、保健体育教諭（以下保体教諭）の救命・救急対応能力の向上と事故発生時の迅速かつ的確な対応ができるようにするための緊急時対応計画（Emergency Action Plan、以下EAP）の作成を全ての学校現場とその関係者に浸透させるためのシステム作りを試みるものである。
その具体的な取組として、学校現場における実態を踏まえた上で、保体教諭に対するEAPの立案・活用の指導と介入効果の検討及び保体教諭の救命・救急対応力向上のための教材づくりを実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
学校現場の安全管理体制の構築に着目し、各学校現場に応じた緊急時対応計画（以下EAP）の作成と、緊急事態に主に迅速に対応する保体教諭における緊急時対応能力を向上するための方策を検討するため、学校教諭を対象とした学校現場の体育・スポーツ活動時における救急体制に関わる実態調査を実施した。
千葉県内の中学校、高等学校の学校管理職（以下管理職）２５４名と管理職を除く保健体育科教諭及び部活動指導に関わる教諭（以下教諭）９２２名を対象にGoogleフォームを用いて体育・スポーツ活動時のEAP作成・活用状況について質問調査を実施した。
体育・スポーツ活動時のEAPを作成しているのは、管理職９３.３%、教諭７５.１%、また教諭の２１.２%がわからないと回答した。作成したEAPの内容は「緊急時の対応の流れ」が管理職９６.２%、教諭８８.３%で最も多かった。加えて、EAP作成者は教頭が７１.７%で多かった。次に、種目や場所に合わせたEAPについて、教諭の３０.０%が作成していた。理由は「自身や関係者がわかるようまとめておきたい」「競技や環境に合った内容を考えておきたい」が多く、作成していない理由は、必要性を感じるが「作成・活用方法がわからない」「作成時間が不足している」であった。その他、管理職・教諭の多くが教諭の知識・関心・理解が救急体制や救急対応における課題であると回答した。
管理職の大半はEAPを作成していると回答したが、教諭の中にはEAPの有無を把握していない回答もあり、学校関係者への周知が十分でないと推察される。また、EAPの作成は教頭が多いが、部活動指導者など実際の救急対応に関わる者も作成に携わることが必要であると考えられる。さらに種目や場所毎のEAP作成有無から、より詳細な体育・スポーツ活動時のEAP作成や活用に向けて、学校現場の救急対応に関する啓発や専門家の関与が必要であると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を受けて、学校現場での指導・講習の受け入れが難しかったため、特定の学校を選定して（モデル校として）緊急対応計画（EAP）の立案・活用指導と救命・救急対応講習を対象学校教諭に対して実施し介入する試みは実施できなかったが、千葉県内の全ての学校を対象とした学校現場の体育・スポーツ活動中における救急対応に関する実態調査を実施することができたことから、その調査結果を基に課題抽出し、学校現場におけるEAP活用及び学校教諭の救急対応能力向上に向けた実用的教育ツールの作成と学校教諭への啓発・教示を実施していくつもりである。
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| Strategy for Future Research Activity |
学校現場における緊急時対応計画（以下EAP）に関する調査結果をまとめ、概要を各学校にフィードバックするとともに、EAPの立案・活用指導および救命・救急対応講習を対象学校教諭に対して実施する。また、得られた知見および改善事項を踏まえてEAPの普及のためのフォーマットや評価シートを作成すると共に、保体教諭に対する救命・救急対応力を高めるための指導用教材およびマニュアル作成を行う
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