Project/Area Number |
21K11656
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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Research Institution | Chuo University |
Principal Investigator |
久徳 康史 中央大学, 研究開発機構, 機構教授 (70569706)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
檀 一平太 中央大学, 理工学部, 教授 (20399380)
山科 満 中央大学, 文学部, 教授 (40306957)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 心理的一次予防 / 就業者 / 心理的状態 / Being / Well-being / PTE / リスク / 一次予防 |
Outline of Research at the Start |
多くの就業者は日々の生活の中で起こるPTEを経験することで、心理的不調に陥っている。PTEからの回復を促進するためには、心理的弾力性(レジリエンス)を高め、心的不調を予防することが重要であるにも関わらず、我が国では対策が遅れている。そこで本研究では、自然災害におけるPTE高リスク群の予測手法を、より日常的な職場におけるPTE高リスク群の予測へと適用範囲を拡げ、その有効性を検証する。インターネット調査により高リスク群を特定し、オンライン心理的予防トレーニングを行い、その定着効果を検証しアウトリーチ活動を行う。これにより、先駆的な一次予防アプローチの確立と普及を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度に、アルバイト就業者とアルバイト就業経験のある参加者約60名に対し、認知課題を用いた実験を行い、偽のフィードバック(絶対評価・相対評価)や認知課題の意義の有無によるポジティブ感情、ネガティブ感情、認知課題の自己効力感に対する効果を検証した。その結果、認知課題を実施することにより、自己効力感やポジティブ感情は影響を受けないが、ネガティブ感情は低減されることが明らかになった。この知見を2023年10月に米国イリノイ州シカゴ市において開催されたMidwest Academy of Management学会を目指し、投稿・発表資料作成に時間を充てた。その結果、採択されて口頭発表を行い、高い評価を得た。現在、発表内容の学術論文化を目指し原稿を作成中である。また、Midwest Academy of Management学会において発表者とビジネス研究を専門とする共著者Yen教授らが学際的に意見交換や情報交換を行い、それらを本年度計画している調査計画に反映する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍の影響で、2021年度に実施する予定であった実験が2022年度までの延期を余儀なくされた。そのため2023年度も同様に遅れが生じたが、米国において研究成果を発表することができた。学会で得られたコメントを反映し、2024年度に向け、研究デザインを修正した。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は実験を修正し追試やオンライン質問票調査を実施し、これまでの知見と併せて学術論文の投稿を計画している。
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