| Project/Area Number |
21K12407
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 80010:Area studies-related
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| Research Institution | Aomori University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
三好 美紀 青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (30361463)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鹿内 彩子 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (20758825)
吉池 信男 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (80240232)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | ベトナム / 栄養教育 / 栄養士活動 / 学校給食 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、ベトナムにおける栄養士活動、学校給食の現状を把握するとともに、日本の学校給食システム（食育に関わる栄養士の活動含む）の知見を用いながらベトナムにおける応用可能性を検討する。「栄養士の関わる給食提供と食育活動が児童の健康課題に寄与する＝児童の健康アウトカムにつながる＝栄養士の活動の重要性を実証する」と考え、パイロットスタディを実施・評価することでその効果の実証を目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、ベトナムにおける栄養士の活動と学校給食の現状を把握するとともに、日本の学校給食制度（食育に関わる栄養教諭の活動を含む）の知見を用いながら、ベトナムの栄養士・学校給食制度に応用する可能性を検討することを目的としている。
初年度（令和3年度）よりベトナムにおけるCOVID-19感染拡大の影響の下、本研究実施が困難な状況が続いていたが、令和5年3月に現地出張を実施、現地研究協力者（ベトナム国立栄養研究所、ナムディン看護大学）と共に次年度（令和5年度）の研究計画に係る具体的な打ち合わせを実施することができた。
令和5年度の研究実施の一環として、ベトナム研究協力者(国立栄養研究所・ナムディン看護大学教員）を日本に招へいし、現場視察（青森市小学校給食センター、三内西小学校）を実施、学校給食の運営および食に関する指導に係る意見交換を行った。
現地調査の対象校として、ナムディン市の27の小学校のうち、Nguyen Viet Xuan小学校（介入校（栄養教育））とHung Vuong 小学校（対照校）を選定した。
調査１（事前調査）は令和6年3月に実施した。児童を対象とした調査項目は身体測定（各校1年生～5年生 計600人）と栄養の知識に関する質問紙調査（各校3年生～5年生 計600人）とした。また、介入校では教員を対象とする事前調査を実施した上で、児童への栄養教育に係るワークショップを開催した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ベトナム国での制度変更に伴い、調査実施に先立って保健省の許可が必要となり、その承認を得るのに日数を要したため調査開始が遅れることとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の進捗状況を踏まえて、補助事業期間の延長申請（変更後：令和3年度～令和6年度）を行った。本年度は介入校では教員による児童対象の栄養教育を行う。5月に調査２（事後調査）を実施し、介入校と対照校のデータを比較することにより介入効果を検証する。
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