戦後冷戦期におけるソビエト文化の流入・受容に関する総合的研究
Project/Area Number |
21K12436
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 80010:Area studies-related
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Research Institution | Mejiro University |
Principal Investigator |
吉田 則昭 目白大学, メディア学部, 特任准教授 (90823609)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | ソ連 / VOKS / モスクワ放送 / 土方敬太 / 広報外交 / 日ソ関係 / 文化交流 / 人的交渉 / オーラルヒストリー / 受容と再受容 / 大衆メディア / 演劇・映画・文学 / ソビエト文化 / 冷戦期 |
Outline of Research at the Start |
ソビエト文化が戦後日本に与えてきた影響について、歴史史料・インタビューなど一次資料を用いた実証研究を行う。今日、対外文化発信に関する研究の進展はめざましいが、本研究は歴史研究として1945年以降のソ連の文化外交を扱う。1945年から1956年までの期間、ソビエトの雑誌・映画・ラジオの研究とともに、うたごえ運動などシベリア抑留者がもたらした文化運動に関する研究は、実態解明が進展するものと見込まれる。戦後日本文化がアメリカ文化の圧倒的な影響を受けてきた反面、メディアの検閲、コンテンツの輸入制限が多く課せられた中で、対抗文化としてのソビエト文化がいかに流入・受容されてきたかを明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
政治・経済・社会・文化・芸術など様々な分野のソビエト文化に関するメディアコンテンツを、対外文化研究、ソフトパワー研究の知見に基づくコミュニケーション・モデルとして解明するため、「新聞・雑誌・映画・ラジオといった文字・音声・映像系のマス・メディア」、あるいはメディアによらない口コミ、流言、プロパガンダなどといった「非文字系メディア」を、1945年から1956年の期間において、同時並列的に調査を進めてきた。 2022年度は、前半はコロナ・ウィルスの影響もまだ残る状況であったため、ソ連文化外交に関する研究動向(年表・文献リスト)に着手し、VOKSについての関連史料、研究状況、参考文献などを整理した。また元モスクワ放送局アナウンサーであった日向寺康男氏への聞き取りインタビューを実施した。後半からは、コロナ・ウィルスも沈静化し、海外出張を再開したものの、モスクワでの資料調査はウクライナ情勢の悪化により渡航を控え、三年目の2023年度に予定していたアメリカでの資料調査を前倒しして実施した。感染状況が改善してきた秋以降は、日本国内に出向いて資料調査を行なった。1月には北海道大学スラブ・ユーラシア研究センター図書室に出向いて史料調査を行った。 また当該テーマでの研究論文では、占領期・50年代におけるソビエト映画紹介者としての土方敬太について、海外調査で得た史料を利用して執筆を行い、『インテリジェンス』第23号に掲載された。またこれらの研究とは別に、研究テーマに関連するソビエトグラフ誌のデジタル版復刻、戦後ソビエト歌謡の書籍書評にも取り組んだ。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ・ウィルスの沈静化とともに、本務校の業務が逼迫して物理的にも精神的にも余裕がなくなり、研究に割く時間をほとんど取れなかった。国内外の移動が緩和されたものの、図書館・資料館・博物館等の施設が相変わらず休館や利用制限が行われたことで、予定していた調査を十分に進めることができなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
当面、ウクライナ情勢でロシアでの史料調査が遅れているので、状況に対応した調査手法をとる必要がある。国外での資料収集や国内の他大学の図書館の資料閲覧の可能性を引き続き検討しながら、変更前の研究計画に沿って研究を進める。 それとともに、2022年度に取り組んだ変更後の新たな研究課題を継続して取り組む。2023年度は日ソ経済交流、商社・貿易会社とその関係者について、調査を進めたいと考えている。
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)