Sociology of Okinawa Tourism in the COVID-19 era-The current status and issues of marine tourism-
Project/Area Number |
21K12471
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 80020:Tourism studies-related
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Research Institution | Okinawa University |
Principal Investigator |
圓田 浩二 沖縄大学, 経法商学部, 教授 (10369209)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | COVID-19 / 観光 / 沖縄 / 感染症対策 / ビーチリゾート / フィールドワーク / マリンツーリズム / 沖縄観光 / 移動の社会学 |
Outline of Research at the Start |
コロナウィルスCOVID-19の影響によって沖縄観光は大きな影響を受けた。前年度比3割程度の観光客数となった。特に、沖縄観光の目玉であるマリンツーリズムはその中でも大きな影響を受けた。本研究は、その事態の把握とその後の変化を把握し、ポストCOVID-19の沖縄観光の目玉であるマリンツーリズムのあり方を観光社会学的に研究する。フィールドワークに基づいて、①COVID-19感染停滞期の沖縄観光とマリンツーリズムのあり方の模索と提言を行い、②COVID-19感染終了後の沖縄観光とマリンツーリズムのあり方の模索と提案を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、コロナ規制明けと言うこともあって、調査研究旅行ができるようになった。 国内では、沖縄県慶良間、石垣・西表島、宮古島、そして東京で調査を行った。沖縄県内の3カ所では、役場職員や観光協会職員に資料に基づき話をうかがった。2022年の夏以降はコロナ以前と同じくらい観光客数を獲得し回復を示していた。東京では、国内観光客とインバウンドの様子を、マスク着用率を見るなどで、観察した。 海外では、ハワイ・オアフ島、タイ・サムイとプーケット、フィリピンのボラカイ島という海外有名ビーチリゾートを乙連れ、調査を行った。 「コロナ禍における沖縄離島観光の現在と未来-海外のビーチリゾートと比較-」『沖縄大学経法商学部紀要』第6号、2023年3月発行に、その研究成果をまとめた。日本と海外のコロナ対策の比較、観光客の行動、空港や入国でのコロナ感染症対策などをまとめている。 今後の研究計画は、2023年度に、海外2件(インドネシア・バリ島とタイ・パタヤ)、京都・大阪、東京、名古屋を計画している。マスク着用義務が撤廃され、インバウンドも大きく増加すると予測できる。しかし、2022年の調査でわかったように、コロナ禍で観光業が大打撃を受け、旅行業、宿泊業、飲食業、土産業で人員をカットしたが、観光客の回復が急だったので、人員不足に陥っている。その問題が会工業が本格的に回復する2023年にはどうなるのかを、フィールドワークを通じて、国内外で調査したい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度はコロナ感染症対策が厳しく、なかなか計画通りに調査旅行に行くことができなかった。まとめることができたのは、調査報告書1本であった。 2022年は規制が緩和され、2021年度分を補うことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は研究計画最終年度であるため、国内外への調査旅行を計画的に行いたい。資金と時間は十分あると考えている。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)