| Project/Area Number |
21K13032
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02090:Japanese language education-related
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| Research Institution | Miyagi Gakuin Women's University (2023)
Tohoku University (2021-2022) |
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Principal Investigator |
堀田 智子 宮城学院女子大学, 学芸学部, 准教授 (30732391)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 日本語学習者 / 語用論的能力 / 不同意表明 / 縦断的調査 / 言語環境 / 発達過程 / 不同意 / 第二言語習得 |
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| Outline of Research at the Start |
円滑なコミュニケーション実現のためには、状況に応じて適切な表現を使用する「語用論的能力」が求められる。特に、聞き手に対し異議を唱える、つまり「不同意」を示す場面では高度な語用論的能力が必要となるが、その習得は、社会的・文化的背景の異なる第二言語学習者にとって容易なことではない。
本研究では、国内在住の日本学習者を対象に、一定期間、会話調査を実施し、不同意表明にみられる言語的特徴の発達過程を解明する。また発達に関わる要因として、学習者をとりまく言語環境と心的態度の変容を探り、言語使用との関わりを多角的視座から考察する。さらに、研究成果をもとに、会話教材の開発を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、縦断的データに基づき、日本語を第二言語として学ぶ学習者が不同意(disagreement)を表明する際の言語的特徴の変化を明らかにすると同時に、それらに影響し得る学習者の言語環境と主観的態度を探るものである。また得られた研究の知見をもとに、会話教材の開発を視野に入れている。
本年度は、（1）データの収集と(2)会話タスクの作成ならびに修正作業に注力した。
（1）データ収集に関しては、同一の日本語学習者を対象に、10ヶ月間で３回の会話調査（日本語母語話者との交渉会話および交流会話）と、９回の自己報告調査（アンケートおよびインタビュー）を実施した。調査期間中に、自己都合による参加辞退者がおり、全てのタスクを終えられる見込みは３名になった。そこで、追加調査の実施を決め、新たに２名の協力者を得ることができた。現在、２回の会話調査と６回の自己報告調査を終えている。収集した一部会話データについては、予備的分析を開始しており、2024年度中に学会発表および論文投稿を行うべく、準備を進めている。
（2）会話タスク作成については、先行研究を参考に、新聞投書欄のリライト作業を重ねた試作品を用いて、非日本語母語話者に対する予備調査を複数回実施し、オンライン用の試作品を完成させた。当該タスクは、投書欄の一部を改変しており、オンラインにて公開予定でもあることから、権利者から許諾を得るべく、新聞社を通じて交渉中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
主たる理由は、2023年度の研究代表者の所属機関変更に伴う研究環境の変化である。研究対象である留学生から調査協力を得る/継続させることが困難を極め、また、年間を通じて十分にエフォートの確保することも難しく、予定通りに計画を進められなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
追加調査分については、７月に終了予定である。収集したデータの分析を進めるとともに、先行研究のレビューも継続して実施予定である。研究成果については、日本語教育学会、語用論学会、第二言語習得研究会等にて発信していきたい。
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