問題解決プロセスに基づく日本語のビジネスコミュニケーション教材の開発

Research Project

Project/Area Number	21K13037
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 02090:Japanese language education-related
Research Institution	Osaka University
Principal Investigator	立川真紀絵大阪大学, 日本語日本文化教育センター, 准教授 (80793322)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000) Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	ビジネスコミュニケーション / 異文化間コミュニケーション / 談話研究 / 問題解決プロセス / e-Learning / ビジネスコミュニケーション教育
Outline of Research at the Start	本研究では、以下の基礎調査と教材開発を行う。 (1)基礎調査では、日系企業に入社した外国人ビジネスパーソンに対するインタビュー調査を行う。ビジネスパーソンが異文化間コンフリクトに対処していくプロセスやビジネスパーソンとして成長するプロセスを分析し、それらの変化の諸様相を明らかにする。 (2)教材開発では、(1)で得られた問題解決プロセスの観点を取り入れ、学習者がそのようなプロセスについて具体的・段階的に学ぶことができる日本語のビジネスコミュニケーション教材を開発する。その教材は、大学における日本語教育で利用可能なe-Learning教材として製作する。
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、ビジネスコミュニケーションの研究とそれに基づく教材開発を行う予定であるが、2023年度は外国人ビジネスパーソンに対するインタビュー調査の研究成果を報告した。調査協力者は主に、海外の大学を卒業後、日系企業に就職した若手の外国人ビジネスパーソンであり、インタビューでは、彼らが日系企業に入社してから現在に至るまでに行ったビジネス場面における様々な人とのやりとりについて中心に質問した。調査の後、多文化環境のビジネス場面においてコミュニケーションに従事するビジネスパーソンがいかなる文脈において、そして、いかなるプロセスを経て「異文化」に対する意識を構築していくかについて、具体的なデータに基づいて分析を行った。その他、近年の日系企業においてビジネスパーソンが抱えるコンフリクトの実情についても調査した。また新たに、外国人ビジネスパーソンに対する縦断的なインタビュー調査を開始し、これまでに２回のインタビューを行った。現在、その成果の公表に向けて分析を行っている。このデータは、今後の教材開発におけるコンテンツとしても利用可能な資料となる。そして、中国の大学において教員との懇談、日本語を学習している大学生との交流、授業見学の機会を得た。それらを通して、海外で行われている日本語教育の現状やそれに対するニーズについて情報を収集した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2023度は計画の通り順調に進んだものの、2021、2022年度の遅れの影響により、申請時の計画に比べると遅れが生じている。
Strategy for Future Research Activity	今後は、これまでに実施した調査の成果を公表する準備を進める。また、過去２回実施した外国人ビジネスパーソンに対する縦断的な調査を継続して行う。今年度中に予定していたすべての調査を完了させ、その成果をまとめ、得られた知見をe-Learning教材のコンテンツとして利用する方法を検討する。それに加えて、e-Learning教材開発のための技術面についての情報収集を引き続き行っていく。