Project/Area Number |
21K13037
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 02090:Japanese language education-related
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
立川 真紀絵 大阪大学, 日本語日本文化教育センター, 准教授 (80793322)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | ビジネスコミュニケーション / 異文化間コミュニケーション / 談話研究 / 問題解決プロセス / e-Learning / ビジネスコミュニケーション教育 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、以下の基礎調査と教材開発を行う。 (1)基礎調査では、日系企業に入社した外国人ビジネスパーソンに対するインタビュー調査を行う。ビジネスパーソンが異文化間コンフリクトに対処していくプロセスやビジネスパーソンとして成長するプロセスを分析し、それらの変化の諸様相を明らかにする。 (2)教材開発では、(1)で得られた問題解決プロセスの観点を取り入れ、学習者がそのようなプロセスについて具体的・段階的に学ぶことができる日本語のビジネスコミュニケーション教材を開発する。その教材は、大学における日本語教育で利用可能なe-Learning教材として製作する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日系企業に勤務する外国人ビジネスパーソンがビジネス場面で直面する諸課題を解決していくプロセスを解明し、それに基づいて日本語のビジネスコミュニケーションのe-Learning教材を開発することである。そのために本研究では、 (1)外国人ビジネスパーソンに対するインタビュー調査を実施し、彼らが異文化間コンフリクトに対応できるようになるプロセスやビジネスパーソンとして成長していくプロセスを分析し、それらの変化の諸様相を捉える、(2)(1)で得られたプロセスの観点を取り入れ、学習者がそのプロセスを具体的、段階的にたどり、学べるような日本語のビジネスコミュニケーションのe-Learning教材を開発する、という2つの課題を設定した。 今年度は、(1)の課題に取り組んだ。文献調査を行うとともに、海外の日系企業で勤務する複数の外国人ビジネスパーソンに協力を依頼し、オンラインによるインタビュー調査を開始した。調査協力者は主に、海外の大学を卒業後、日系企業に就職した若手の外国人ビジネスパーソンであり、インタビューでは、彼らが日系企業に入社してから現在に至るまで行ったビジネス場面における様々な人とのやりとりについて中心に質問した。それにより、近年、海外の日系企業に見られる具体的な課題について情報を収集するとともに、それらの諸課題に対する彼らの捉え方や対応に着目してデータの分析を行った。今回の調査の研究成果は、今後の継続的なインタビュー調査の実施に向けた基礎資料にもなると考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
初年度の遅れおよび今年度前半に休暇を取得することになった影響により、課題申請時の計画に比べ遅れが生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は、昨年度に実施した調査の分析を行い研究成果を公表し、その知見をもとに外国人ビジネスパーソンに対する継続的な調査を実施することを計画している。また、e-Learning教材開発のための情報収集を行っていく予定である。
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