Project/Area Number |
21K13077
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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Research Institution | Tokyo University of Science |
Principal Investigator |
安田 利典 東京理科大学, 教養教育研究院野田キャンパス教養部, 准教授 (30802087)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 外国語学習者の個人差 / 理論モデル / 現象学 / 文章完成法 / 複雑系理論 |
Outline of Research at the Start |
外国語学習者の個人差はこれまで個別に研究されてきたが、近年では相互の複雑な関係性を統合的に理解しようとする潮流にある。一方でその複雑さゆえに、解釈の歪みや表層化等、学術的解釈の問題も生じている。本研究では、この問題を2点から解決する。第1に、現象学と心理学を基盤に、理論モデルを実証する。理論的参照枠が存在することで、学習者に対する正確な記述と本質的な考察が可能となる。第2に、心理学で頻用される文章完成法に基づき、学習者を統合的に理解する測定ツールを開発し、利用マニュアルとともに無償公開する。上述の理論モデルに基づき、より多くの研究・教育従事者が適切な解釈を行えるよう工夫する。
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Outline of Annual Research Achievements |
母語獲得と異なり、外国語習得には学習者の動機づけ、適性、学習環境等の心理・社会的要因が個人差として影響する。これまでは各要因を個別に扱う研究が主流であったが、近年では、複雑系理論の影響から、複数の要因が多様に絡み合い、時間とともに変化しつつ習得に影響するという見方が興りつつある。しかしこうしたケースでは、その複雑さゆえ、学術的解釈をどのように行うかの問題が生じる。本研究では、この問題を解決しつつ、外国語学習者の個人差に対する統合的理解を促進する。特に、(1)現象学と心理学を基盤とした理論モデルの実証、(2)文章完成法を用いた測定ツールの開発を目指す。 (1)理論モデルの実証:現在までに、存在論・認識論、現象学、質的研究法等の関連知識を整理し、理論モデルの基盤となるフレームワークを考案した。それに基づいた予備調査を終え、結果を学会等で発表し、本調査に向けた改善点を得た。その上で本調査を開始し、データ収集等のプロセスを進めた。 (2)測定ツールの開発:測定ツールは、心理学で頻用される文章完成法に基づいて開発される。2種類の予備調査で得られたデータから刺激文を作成し、さらに文献調査を重ねた上で、本調査を開始した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
報告者は、本研究課題の初年度(2021年度)4月に、現所属研究機関に着任した。2021年度および2022年度は、コロナ禍への対応とも重なり、当初の予定をはるかに超える本研究以外の業務が生じ、本研究を予定通りに進めることができなかった。 さらに、2023年8月に利き手を骨折し、その療養に約7ヵ月を要した(2024年度開始時点でも影響が残っており、完治にはさらに長期を要すると考えられる)。この間、身体的不自由や時間的制約から本研究課題の遂行がほとんど不可能であった。 幸いにも現在では本来の業務のペースに戻りつつあるため、2024年度は本研究課題をより積極的に推し進める予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度に引き続き、2024年度は(1)理論モデル実証に向けたインタビュー(本調査)、及び(2)測定ツール開発に向けたデータ収集(本調査)を進める予定である。特に(2)については、大規模なデータ収集へと移行する予定であり、そこで必要なオンラインシステムを整備すべく、引き続き専門の外部業者との連携を模索していく。また、研究成果を随時学会や論文等で発表する予定である。
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