中期古墳における埋葬施設構造の多様性と規範性の推移とその歴史背景
| Project/Area Number |
21K13135
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 03050:Archaeology-related
|
|---|
| Research Institution | Osaka University |
|---|
Principal Investigator |
上田 直弥 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 助教 (70823780)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
|
|---|
| Keywords | 日本考古学 / 古墳時代 / 埋葬施設 / 古墳 / 地域性と画一性 / 中期古墳 / 中心ー周辺関係 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
古墳時代中期についての研究は、甲冑の精緻な型式学的検討や埴輪の系統分析などが近年特に盛んになっているが、一方で前期に比して埋葬施設が全国的に多様化する、その歴史背景については、規範の弛緩・消失期として大掴みにしか捉えられてこなかった。
そこで本研究では中期古墳をテーマとして、①政権中枢域における中期埋葬儀礼の実態解明、②畿内的埋葬施設の広域波及とその背景の分析、③葬制秩序において非畿内的埋葬施設が持つ意義の解明、の三つを柱とする分析を、埋葬施設の構築過程や細部構造の検討を通じて実施する。そして古墳時代後期における横穴式石室の全国展開を導いた要因とその歴史背景の解明を目指す。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度も引き続き新型コロナウイルスによる影響を受ける中で、近畿および周辺地域を対象とした基礎資料の収集と分析を中心に作業を実施した。対象地域の一つとした東播磨地域、特に加古川流域地域は、前期から中期にかけて多くの古墳が集中する。その中には埋葬施設が判明していながら明確な評価がなされていないものも多く、また複数の小エリアに分かれて古墳築造が見られるなどケーススタディとして適した地域である。本地域における基本的な様相の整理とそのパターンの分析などを実施し、その成果については学会発表として公表した。
また上記地域を含め、基礎的状況の整理を行った畿内および周辺の複数地域を対象に、その葬制変化パターンの比較分析を実施した。具体的には近畿の各地域において、前期から中期にかけて営まれる首長墳を対象に、その埋葬施設の構造詳細において継続した地域性が認められるのか、あるいは刷新性が顕著となるのかに着目し、その継承性の有無および地域偏差の問題に取り組んだ。その結果中期になり継承状況における大きな画期が存在するとともに、先立って前期段階でも一部地域においては、新しい秩序への動きが見られ始め、こうした遺構資料の状況にはその背景として政権中枢部による戦略的な葬制秩序のコントロールが存在したとの見通しを得た。この作業についても成果公表を行っており、今後論文の形で再整理、公表を予定している。この他、既往成果について整理・改変し、図書としての公表を行ったほか、中期の埋葬施設にかかる基礎データの集成、現地踏査と出土資料調査を随時実施している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度も引き続き対象地域としては引き続き近畿および周辺を中心とせざるをえなかったが、一部前倒しで応用的分析とその成果公表を実施できた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は最終年度となるため、これまで個別的に実施してきた成果を統合する作業を進めるとともに、社会状況の改善から可能な範囲で遠隔地資料の分析も実施する。
|
Report
(2 results)
Research Products
(12 results)
