| Project/Area Number |
21K13468
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 08020:Social welfare-related
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| Research Institution | Tokyo University of Technology |
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Principal Investigator |
清家 庸佑 東京工科大学, 医療保健学部, 助教 (10827819)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 精神障害 / 生活機能 / リハビリテーション / 作業療法 |
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| Outline of Research at the Start |
精神医療の重要課題に患者の地域生活移行支援の推進があげられる．地域生活移行が困難になる原因に患者の生活機能の障害や，支援者の支援方法の未整備があげられる．生活機能の改善に対しては作業療法のエビデンスが示されている一方で，その評価から支援の立案までのプロセスの整備は不十分である．地域生活移行支援を拡充させるには，評価と支援を連動させた効果的な支援ツールの開発が必要である．本研究では，精神障害者の生活機能の客観的評価と，支援プランの提案までをオートメーションで行う支援ツールを開発し，その有用性を検証する．本邦の実情に合わせた，実用的な支援ツールの開発を行うことで地域生活移行支援の拡充が期待される．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，地域生活移行支援の拡充にむけて精神障害者の生活機能の客観的評価と，支援プランの提示までをオートメーション化した支援ツールを開発することである.R５年度では，仮支援ツールに基づく支援の実施を前年度から引き続いて実施した.継続した介入期間を設定したことで，サンプル数の増加に加えて本介入の効果検証を経時的に行えるデータを集めることが可能となった. 【支援ツールによる支援の実施】全国多施設研究の協力体制を構築した.上記支援ツールに基づいた介入研究では精神障害者11名に対して，前後比較介入研究によってSTODの支援プランに基づいた，支援の有効性について縦断的に検証した.現在の仮分析からは，各尺度の変化では，CAOD(平均55点→平均45点)やSTOD (平均54点→43点)といった生活機能の障害の改善が示唆された.またGAFの改善(平均46点→50点)も示唆されており，本介入が健康状態においても有用であることが示唆されてた.一方でリカバリーや健康関連QOLについては，改善傾向を認める属性と認めない属性，改善がみられる時期と停滞する時期が存在することが示唆されている.今後はこうした評価指標特有の変化などについても分析，考察を行う必要がある.このように現在は本分析の手前の段階であり，今後は随時詳細な分析を行なっていく.最終的には効果検証を行いながら，パッケージの修正の検討を行うことを予定している.
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた介入研究は概ね完了している.一部コロナ禍の影響を受けて介入研究が中断となったケースなどもあり当初に目標としていたデータ数には届いていないが，その不足分なども解析方法の変更などで対応を行なった.介入を実施したセラピストへの有用性に関するインタビュー調査も終了しており，分析も概ね終了している．
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| Strategy for Future Research Activity |
介入効果に関する知見を学会で発表するとともに，介入効果に関する原著論文を作成中で２０２４年度中に投稿を行う．
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