難病療養における介護負担軽減に向けたリスク因子の解明
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21K13475
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 08020:Social welfare-related
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
森脇 繁登 島根大学, 医学部, 主任作業療法士 (70560308)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 難病 / 介護 / 介護負担 / 療養生活 / 生きがい / 指定難病 / 社会福祉 / リハビリテーション |
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| Outline of Research at the Start |
難病患者が住み慣れた自宅で療養生活を続けるには、家族等による在宅での日常生活上の介護は極めて重要である。本研究は指定難病者を対象に、在宅療養における介護負担における要因を多角的に分析し、そのリスク因子を明らかにする。本研究結果は、医療・福祉職における包括的な難病支援の構築、さらには医療依存度の高い療養者における在宅生活の支援を検討する一助となり、政策提言への基礎資料となる可能性がある。
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| Outline of Annual Research Achievements |
難病患者が住み慣れた自宅で療養生活を続けるには、家族等による在宅での日常生活上の介護は極めて重要である。本研究は指定難病者を対象に、在宅療養における介護負担における要因を多角的に分析し、そのリスク因子を明らかにする。本研究結果は、医療・福祉職における包括的な難病支援の構築、さらには医療依存度の高い療養者における在宅生活の支援を検討する一助となり、政策提言への基礎資料となる可能性がある。2ヵ年目となる2022年も調査（郵送）を行い、949名より返信があった。2021年の887名と併せて、本研究で1,836名より回答を頂いた。2022年度は調査終了後より、速やかに統計分析を行っている。
以下、現在行った分析結果の２つを示す。
①パーキンソン病患者の介護者における「生きがい」と「介護負担感」の関連について多変量解析により明らかにした（第 10回日本難病ネットワーク学会,発表）。具体的には、今の生活に対する幸福感や心のゆとり、充実感が低下していると、介護負担感が増悪する可能性が示唆された。一方で、他人や社会のために役立つ、誰かのために必要だと思うなど、自己存在の意義は介護負担感への影響は少ない可能性が考えられた。
②介護者は非介護者と比較して、疼痛の発生率が高く、介護負担と疼痛の関連が示されているが、神経難病患者の介護者における疼痛有病率についても明らかにした（第60回日本リハビリテーション医学会学術集会, 発表予定）。具体的には、介護負担感に応じて介護者は疼痛発生率が高まり、CSS（中枢性感作関連症状）を認めることが示唆され、これには不眠が影響している可能性が考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画通りに、調査を行うことができた。記述統計は終了し、各種関連学会や研修会等で発表を進めている。一方で、詳細な統計分析（多変量解析等）が十分に行えておらず、論文化に向けた作業が、やや滞っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、論文化に向けて多変量解析を中心に統計分析を行っていく。
また、本研究の最大の目的である島根県内の難病介護の充実を図るべく、島根県健康推進課と連携し、研究結果を県内の保健師等の関連職種だけでなく、難病介護者へ周知する方法を検討している。具体的には、県内の療養生活の実情についてを、島根県内の保健所を対象とした難病連携会議にて発表する予定である（2023年8月開催で調整中）。加えて、難病介護者への周知として、本研究結果をホームページでの公開を予定している。ホームページは、独自のホームページ制作を検討しており、現在ホームページ制作会社と調整を行い、公開できるよう準備をはじめている。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
