| Project/Area Number |
21K13549
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Kyoto Koka Women's University |
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Principal Investigator |
大谷 多加志 京都光華女子大学, 健康科学部, 准教授 (70779313)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 乳児 / 運動発達の未熟化 / COVID-19 / 運動発達 / 発達 / 未熟化 / 発達経過 / 育児不安 |
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| Outline of Research at the Start |
近年、乳児の出生体重の低下や、運動発達の未熟化が指摘されている。これからの社会を担う子どもの健やかな成長は日本社会にとって重要な課題であり、子どもの身体・発達に生じている変化やその原因、その経過について調べておくことは、家庭養育、保育、幼児教育を行っていく上でも非常に重要である。
本研究では、0歳から3歳まで、同一の子どもの行動・発達の評価を継続的に行い、それらの結果を出生体重などの出生時の指標と比較することで、運動発達の未熟化の原因や経過、それが養育者に与える影響について総合的に解明することを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の乳児の運動発達の未熟化について検討するため、生後10か月の乳児119名とその保護者に対して調査を実施し、継続調査である1歳6か月時調査は101件（予定数完了）、最終調査である3歳時調査は30件まで実施している。収集したデータは①発達に関する評価（新版K式発達検査2020およびKIDS乳幼児発達スケール）、②養育者を対象とした育児不安質問紙の結果、③子どもの出生体重や出生週数などの出生時情報である。既に10か月時調査、1歳6か月時調査は予定数を完了しており（10か月時調査よりデータ数が減っているのは、転居等で調査に継続参加することが難しいケースがあったためである）、最終調査である3歳時調査の完了を目指していく予定である。
2021年度までの新型コロナ感染症の感染拡大に伴う緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出に伴う対面調査の中止の影響で、調査の進捗はやや遅れている。
本研究のデータはコロナ禍の中で行われた発達調査であり、特に専門家が個別観察にもとづいて評価を行う個別式の発達検査を用いているという点にも希少性があり、コロナ禍が子どもの発達に与えた影響について検証していく上でも、極めて貴重なデータであると考える。現時点で10か月時調査および1歳6か月時調査が完了し、分析可能なデータを有しているため、今秋に国内での学会での研究発表を行うとともに、学会誌への投稿し、研究発表を進めていきたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2024年3月末日現在で、研究計画における10ヵ月時調査および1歳6か月時調査は完了し、最終調査である3歳時調査を残すのみとなっている。当初予定の70％程度の進捗状況である。予定より進捗が滞っている原因としては、2021年度に新型コロナウイルス感染症の感染拡大による措置で対面調査が中止や延期になるケースが生じたことが挙げられ、まだその遅延を取り戻すには至っていない状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は対面調査の中断がなく、また新型コロナウイルス感染症も5類以降となることから、今後は遅延なく調査を進められる見込みである。既に10ヵ月時調査および1歳6か月時調査は完了していることから、10ヵ月時調査の参加者が最終調査の対象月齢になり次第、随時調査を実施していく予定である。昨年度に見込んだ通り、一部対象者は、3歳時調査の対象月齢になるのが2024年以降となったため、期間延長承認申請を行った。今後は速やかに調査の完了を目指す予定である。
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