Project/Area Number |
21K13552
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | Himeji Dokkyo University |
Principal Investigator |
西中 華子 姫路獨協大学, 人間社会学群, 講師 (60801595)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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Keywords | 育児期 / 母親 / 友人関係 / 母子の対人恐怖傾向 / 幼児期 / 児童期 / ママ友 / 母子ユニット / 心理的適応 / 縦断研究 |
Outline of Research at the Start |
育児サポートを期待する対象に,ママ友という育児期の母親固有の友人関係が含まれることが明らかにされている。一方で母親の適応に寄与するママ友関係形成の要因に関する知見は乏しい。また青年期までの友人関係には本人の心理的な特性が影響を与えるが,ママ友関係の形成においては積極的に検討されていない。そこで本研究では,母親自身の心理的特性,及び「母親の心理的特性×子どもの気質」がママ友関係の形成と維持にどのような影響を与えるのかについて検討する。さらに,ママ友関係の質と範囲が母親の心理的適応にもたらす効果についても明らかにする。加えて学校段階の移行に伴い,それらが変化するのかについても併せて検討を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
成人期にある母親においても,他者の視線を気にする程度のような対人不安傾向や,アタッチメントパターンといった心理的特性が,友人関係形成の動機づけや質に影響を与えることが予想される。加えて,ママ友関係は子ども同士のつながりが形成条件であることから,子どもの気質や母子ユニットのパターンの影響も検討する必要があると考えられる。以上より本研究では,育児期の母親の心理的適応感に関連する,育児期固有の友人関係に,母親自身の心理的特性,及び母子ユニットパターンが与える影響を明らかにすることを目的とした。 今年度の研究においては,子どもの学年段階,性別,出身園(保育園か幼稚園か)などが,ママ友の数やママ友関係の良好さに与える影響,ママ友の有無が母親の育児感情に与える影響といった,ママ友関係に関する基礎的な研究,及び,母親と子どもの対人恐怖傾向がママ友関係の良好さに与える影響について検討を行った。 その結果,幼稚園児の母親よりも保育園児の母親の方が有意にママ友の数が少なく,また保育園児の母親の方が,ママ友に拒否される不安を強く感じていることが示唆された。加えて,ママ友がいない母親の方が,ママ友がいる母親よりも,育児満足が高いことが明らかにされた。 さらに,母子の対人恐怖傾向がママ友関係の良好さに与える影響について検討した結果,幼児期の母親において母親の対人恐怖傾向のみがママ友関係の良好さに影響を及ぼすことが明らかにされた一方で,児童期においては,母親の対人恐怖傾向が強く,尚且つ子供の対人恐怖傾向も強い場合に,ママ友関係の質へ子どもの対人恐怖傾向の影響がみられることが示された。つまり,母親が子供の対人関係スタイルが及ぼす否定的な影響をカバーすることで,ママ友関係の良好さを維持していることが示された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査については概ね計画通りに実施できたが,論文作成及び投稿についてやや進捗が滞っている状況である。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う様々な対応により,研究に割くことができる時間のエフォートが当初想定したよりも低くなったことがその理由として考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
新たな調査を行うと同時に,他の業務をより効率的かつ合理的に行うことにより,研究に割く時間のエフォートを増やし,学会発表や論文執筆を行っていく。
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