児童の情動コンピテンスに関する教師の認識枠組みの検討

Research Project

Project/Area Number	21K13570
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
Research Institution	Osaka Kyoiku University
Principal Investigator	芦田祐佳大阪教育大学, 教育学部, 講師 (10896640)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords	情動コンピテンス / 小学校教師 / 認識 / 教師教育 / 行動的特徴
Outline of Research at the Start	本研究の目的は，教師が情動的に有能であると認識している児童の行動的特徴を明らかにすることである。まず，現職の小学校教師を対象に質問紙調査を行い，教師の認識が教師の情動に関する信念，教育に関する信念，属性等によってどのように異なるのかを検討する。その後，複数名の現職小学校教師を対象にインタビュー調査を行い，教師の認識が教師のいかなる出来事や経験によって変容するのかを質的に探索する。以上の検討を通じて，児童の情動に対する教師の認識枠組みの教師間差異と教師内変容を解明し，児童の情動に関する教師の認識を支える教師教育のあり方を具体的に提案する。
Outline of Annual Research Achievements	令和5年度は，前年度に実施した質問紙調査の結果を整理し，学会発表を行った。まず，前年度の質問紙調査の結果，教員特有の認識を明らかにするためには，日本の一般就労者に対する質問紙調査を併せて行う必要があると考えられた。そこで，令和5年度前半に一般就労者1200名に対する質問紙調査を実施した。この一般就労者に対する調査結果を踏まえ，8月には日本教育学会大会において研究成果を発表した。具体的には，教員と一般就労者が情動的に有能だと感じる教員/人の特徴とそれを規定する要因を整理して発表した。この発表では（1）いかなるときも自己の情動を抑制できる冷静さを備えた人を一般就労者は情動的に有能な人であるとみなしやすいこと（2）教員は他者の情動を理解することに長けた教員を情動的に有能な教員であると考えやすいこと（3）一般就労者と教員の双方において，自己理解に長けていることを情動面の有能さと結びつけにくいことを指摘した。さらに，この研究成果を論文としてまとめ，学会誌に投稿する準備を進めた。また，教員が情動面で有能だと感じる児童の特徴と，その認識を規定する要因については，8月に開催された日本教育心理学会総会にて発表した。この発表では，教師の認識に対して，教師のメタ情動，生徒指導・学級経営に関する信念，教職に対する信念，教職経験年数が関連していることを報告した。ここで報告した内容についても，学会誌に投稿する準備を進めた。さらに，令和5年度の後半には，以上の質問紙調査の結果をもとに，こうした教員の認識が生まれる背景に迫るインタビュー調査を実施すべく，関係書類の作成や調査協力者に対する依頼調整などを行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の計画から１年遅れで調査を実施する運びとなったが，調査計画を念入りに立てて実施したため，結果整理が円滑に進み，成果報告にまで着実に至ることができた。また，当初の計画にはなかった新たな研究に着手し，その成果を迅速に報告することができたのも，前年度までの調査準備によるところが大きい。前年度の計画では，教員に対するインタビュー調査を令和5年度中に実施する予定であったが，当初の計画にはなかった新たな研究に着手したため実施時期を見送った。しかし，インタビュー調査を計画する時間を十分に確保できたため，次年度に滞りなく実施できる体制が整った。
Strategy for Future Research Activity	最終年度である令和6年度は，令和5年度後半に計画し準備したインタビュー調査を実施する。すでに調査協力者に対する依頼は済んでおり，令和6年度秋頃から調査を開始する予定である。また，この調査結果を併せ，令和5年度までに実施した調査結果を改めて整理しなおし，国内外の雑誌に論文を投稿する予定である。