International Comparison of the Practice and Requirements of Higher Education Enabling the Development of Student Agency

• Project/Area Number: 21K13601
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 09050:Tertiary education-related
• Research Institution: Rikkyo University (2023); Kyoto University (2021)
• Principal Investigator: 原 裕美 立教大学, 大学教育開発・支援センター, 助教 (20845052)
• Project Period (FY): 2022-12-19 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000); Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000); Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2022: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000); Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
• Keywords: 学習者エージェンシー / 学生エンゲージメント / 国際バカロレア / カリキュラム / 教授・学習環境 / 主体性 / 国際カリキュラム

Outline of Research at the Start

昨今、社会のグローバル化の急速な進行に伴い、我が国の高等教育では、異なる価値観や環境に対応できる人材の育成が必要とされている。世界的にも、学習者自ら、学習目標を設定し、内省し、変化をもたらすために責任を持って行動する能力「エージェンシー」を有した人材を育成するための教育の実践が目指されてきた。しかし、この「エージェンシー」について日本の高等教育の教育実践ではこれまで注意が払われてこなかった。そこで、海外・日本の大学等における教育実践の実態調査を通じて、学習者エージェンシー育成のための教育実践と要件に関する国際比較を行い、我が国の大学における学習者エージェンシー育成の教育実践モデルを提示する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、学習者エージェンシーの発揮を可能にする高等教育における実践とそれに必要な要件を国際比較により明らかにすることである。世界的にも、グローバル化に対応して学習者自ら、学習目標を設定し、内省し、変化をもたらすために責任を持って行動する能力「エージェンシー」を有した人材を育成するための教育の実践が目指され、また教育政策レベルでは、同能力の育成が長年の教育目標として設定されてきた。しかし、この「エージェンシー」について日本の高等教育の教育実践ではこれまで注意が払われてこなかった。国内外の研究を見てもそうした教育実践が大学でどのように行われているか、どういった要件が必要なのかは明らかにされていない。
そこで、2021年度は①学習者エージェンシーに関する文献調査と調査枠組みの設計を行うこととした。高等教育における学習者エージェンシー育成の要件に関する仮説モデルを構築するため、国内外のエージェンシーに関する文献調査等を整理した。
2022～2023年度には、学習者エージェンシーを育成する教育実践の海外大学訪問調査・分析を行う予定であり、その予備調査として、マレーシア、カナダ、シンガポールの大学教員やインターナショナルスクール教員、教育委員会に連絡を取り、カリキュラムや授業実践に関する意見交換を行った。その結果としては、カリキュラムに明確にエージェンシーの育成について明記されることが各教員の授業実践にエージェンシーに関する考え方が浸透する要件の一つであることが示された。この点に関しては次年度以降、一つの仮説として取り扱っていく予定である。