Project/Area Number |
21K13624
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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Research Institution | Hiroshima University |
Principal Investigator |
新海 晃 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (90883918)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | 聴覚障害 / 文章産出 / 方略 / 評価 / 作文 / 情報処理 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、聴覚障害児の文章産出における書き手の知識と認知的能力との関連に着目し、文章産出に係る知識の習得やその活用、筆記軌跡の分析を通して聴覚障害児の文章産出プロセスにおける情報処理の特徴や個人差に関わる要素について明らかにする。本研究により、聴覚障害児の文章産出プロセスに関する基礎的知見の蓄積を図るとともに、情報処理方略の観点から、書く力の個人差が大きいとされる聴覚障害児に対する指導に向けた有益な知見の提供に期待ができる。
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Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度(2023年度)は、(1)既存データの分析、(2)新規データの収集を中心に進め、研究成果の集約を図る予定であった。 以上のうち、(1)既存データの分析については、昨年度に引き続き既存データの分析を行い、更なる知見の蓄積を図った。具体的には、聴覚障害児の文章産出について、特別支援学校(聴覚障害)の中学部及び高等部に在籍する聴覚障害児の書く説明的文章を対象に、分析的評価及び総合評価に基づく書く力と筆記中における停滞行動(手が止まった状態)の特徴との関連を分析した。その結果、中学部においては文章の目的性に関する評価観点に対する評定値と停滞行動の時間とが関係すること、とりわけ一文を書いている最中に生じる停滞行動が長いと、他の評価観点に比して文章の目的性に関する評価観点に対する評定値が高い傾向にあることが示唆された。一方で、高等部では同様の傾向は確認されなかった。また、新たに得られた知見から、これまでの研究計画で予定していた課題の修正・精緻化、及び追加の調査が必要であると判断し、再度実験デザインの策定及び研究計画の一部見直しに取り掛かった。なお、これまでに得られた知見の一部については、日本特殊教育学会第61回大会にて発表を行っており、次年度も日本特殊教育学会をはじめとした学術大会での発表や学術雑誌等での論文投稿を予定している。(2)新規データの収集については、上述の研究計画の見直しに加え、新型コロナウィルス感染症による社会生活への影響力は弱まったものの従来どおりの実地調査を計画することが難しく、また調査協力を予定していた特別支援学校(聴覚障害)の実情及び関係者との調整を踏まえ、本研究の目的遂行を万全なものとするため、研究期間を延長し、データの収集と研究成果の集約を図ることとした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究当初に生じた新型コロナウィルス感染症の拡大及び研究機関の変更により、調査フィールドの開拓・確保、実験環境の整備、研究計画、データ収集等に大きな影響が出た。また、既存データの分析及び予備的検討から研究の深化・精緻化に向けた実験デザインの修正及び追加調査の必要性が判明した。そのため、令和3年度(2021年度)から令和5年度(2023年度)の3年計画であったが、十分かつ精緻化された研究成果を得るため、研究期間を延長することとした。そのため、「遅れている」と判断する。
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Strategy for Future Research Activity |
研究期間を延長した令和6年度は(2024年度)は、研究最終年度となる。令和6年度は、研究活動に対する社会情勢等の影響力は限定的なものとなると考えられるため、実地調査を含むデータ収集を行い、その結果を分析して研究成果としてまとめる。また、追加調査に関しては、大学生を研究協力者とし、研究最終年度であることを踏まえて円滑かつ迅速なデータ収集に努める。なお、本研究の成果については、各種の学術大会にて発表するとともに、学術雑誌や大学紀要への掲載をもって公表する予定である。
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