Development of Self-directed Language Learning Supporting Systems for Learners of Japanese as a Second Language
Project/Area Number |
21K13646
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Aoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
甲斐 晶子 青山学院大学, 情報メディアセンター, 助教 (80646365)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | ポートフォリオ / リフレクション / 自己主導型学習 / LMS / 教育工学 / 教育デザイン研究 / 日本語教育 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、学習者が学びの気づきを記録しリフレクションを行うために開発したチャットボットシステムである「Reflection-Bot」等の自己主導型学習支援システムについて、普遍的設計および文脈的原理の構築を目指すものである。日本語学習者用に開発した本システムを教育デザイン研究の枠組みに沿ってリフレクション促進の重要性が問われている他分野に水平展開し、得られた成果や知見の応用可能性を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
[研究計画1]「Reflection-Bot」の日本語教育現場における有効性の検証(令和3-5年度):令和4年度は令和3年度の準総括的評価で収集したデータについて、教育システムのエンドユーザーである学習者側を中心として分析を行い、得られた成果について発表を行なった。本システムはリフレクションの記述を支援するためのものであるが、記録からは一般的なニーズ調査や短時間の対話では十分得られない生きた学生情報が多く記録されており、さらに広範囲な利用可能性が示唆される。ただし、本チャットボットが持つ毎日記入を促すという特徴、日本語非母語話者による誤表記が含まれる点、モダリティー(陳述態度)検出の難しさ等、通常のテキストデータ分析とは異なる注意点が発見された。令和5年度は予定通り総括的評価を実施する計画である。
[研究計画2]「Reflection-Bot」の他分野における応用可能性の検証(令和3-6年度):当初の計画通り、実証実験の前段階として、他分野の専門家や教育実践者、学習者を対象とし、内容領域に関する分析・探索を行った。令和5年度は引き続き調査を行うとともに、得られたデータについて分析をし、実証実験の準備を行う。
また、本研究課題を含めた教育システム開発研究の成果を効果的に社会に還元するため、インストラクショナルデザインに関心を持つ一般の方を対象とし、オンラインワークショップ『教育システム開発研究の成果を社会に還元するために』を企画・開催した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度についてもコロナ禍による制約はあったものの、当初の計画通り他分野の専門家や教育実践者、学習者らに対して内容領域に関する聞き取り調査を行った。
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Strategy for Future Research Activity |
当初計画では令和5年度より着手予定であった実証実験については、当初の代表者および研究協力予定者について所属の異動や対面機会の減少等が多くあったことから、遅れが想定される。研究期間内に主目的が達成できるよう、対象分野および開始時期の変更を検討している。
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Report
(2 results)
Research Products
(12 results)