| Project/Area Number |
21K13653
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Fukuyama University |
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Principal Investigator |
枝廣 和憲 福山大学, 人間文化学部, 准教授 (80737172)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | ポジティブ行動支援 / 学校 / 教育 / 家庭 / 生徒指導 / 教師教育 / 環境 / 心理学 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，『Good Behavior チケット』を活用し，SWPBS（学校規模ポジティブ行動支援）を応用した，「学校と家庭をつなぐ支援プログラム（以下，支援プログラム）」を開発する。ついで，教師と養育者の精神面や行動面，学校と家庭の関係性に対する，「支援プログラム」の効果・変化を明らかにする。これにより，「支援プログラム」を全国で容易に実施する根拠を生み出す。さらに，学校と家庭の両者の負担を軽減し，両者をポジティブな居場所にすることで，児童生徒への包括的な支援に発展させる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
『Good Behavior チケット』を用いて，学校規模ポジティブ行動支援（School-wide Positive Behavior Support：SWPBS）を実施した。参加者は日本の小中学校の教師198名（男性80名、女性110名、不明8名）であった。参加者はSWPBSグループと非SWPBSグループのいずれかに割り当てられた。参加者は以下の質問票に回答した。1) 生徒に対する教師の肯定的・否定的行動（PNBS）、2) 燃え尽き症候群尺度、3) 教師の効力尺度。両グループを独立変数とし、教師の行動、エフィカシー、バーンアウトを従属変数として、多変量分散分析（MANOVA）を行った。MANOVAの結果、PBSグループと非PBSグループの間には統計的に有意な差が見られた（λWilks = .90, F(9,188)=2.22, p<.05）。PBSグループは非PBSグループに比べて「関与と監視」と「積極的な反応」が有意に高かった（F(1,196)=4.13, p<.05, partial η2=.02; F(1,196)=3.38, p<.001, partial η2=.06）。PBSグループと非PBSグループのBurnout ScaleとTeacher Efficacy Scaleのスコアには有意な差はなかった。今回の結果から、PBSは教師のポジティブな行動を強化したが、教師のエフィカシーを向上させたり、燃え尽き症候群を軽減したりすることはなかった。PBSの使用は教師のエフィカシーとバーンアウトに徐々に影響を与える可能性がある。したがって、教師の個人的な成果を経時的に評価するためには、より長期的な研究デザインが必要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
これまでの計画に対して，covid-19の影響もあり，学校への介入が難しくなっている。今後オンラインでの介入等も含めて，検討していく。
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| Strategy for Future Research Activity |
covid-19に対応しながら，オンラインでの介入や研修などの工夫をして，学校規模のポジティブ行動支援を実施する。
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