| Project/Area Number |
21K13715
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Nagoya Sangyo University |
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Principal Investigator |
宮坂 まみ 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 講師 (20823652)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | ADHD / 反応抑制 / 目標設定 / 皮膚電位 / 注意欠如・多動症 / 抑制機能 / モニタリング / 覚醒水準 |
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| Outline of Research at the Start |
抑制機能の不全は注意欠如・多動症（ADHD）の症状の原因の1つであるとされる。申請者は，児童自身に目標を設定させることが課題目標の保持を介してADHD傾向の高い児童に既に備わっている抑制機能を発揮させる可能性を検討してきた。その結果，課題成績をフィードバックしたうえで目標設定を求めることが抑制課題成績や精神的な反応に影響する可能性を示した。本研究では，目標設定による抑制課題成績の変化が課題目標の保持が促進されたためであるかどうかについて，背後にある認知・生理的メカニズムを検証すると共に，ADHD傾向の高低による効果の相違とADHD診断の有無による効果の相違を比較検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
注意欠如・多動症(ADHD)は多動性，衝動性，不注意の1つまたは複数を呈する発達障害であり，症状の基盤には実行機能の特異さとしての反応抑制不全，およ び 報酬の知覚から行動表出に至る過程に作用する報酬系機能が関与していることが示されてきた。報酬や損失の呈示は反応抑制促進に効果が期待される一方で， 児童へのネガティブな効果が懸念されるなど，実際の運用には困難がある。本研究の目的は，即座の報酬や損失という方法以外で児童のモチベーションを向上さ せ，反応抑制を促進させるというものである。 2023年度(令和5年度)は，目標設定による抑制課題成績の変化が課題目標保持の促進によるか否かを検証するた め，調査会社との打ち合わせを経て，実地調査への参加者募集にかかわるアンケートを作成した。プログラム とアンケートの予備実験を実施した後，参加者を募集した。参加者は，ADHDのある児童とない児童，およびその保護者であった。調査は個別式で行われ，参加者は研究室または学外に設置した実験室に来室し，別室にて各々の課題に参加した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
児童および保護者を対象としたデータの取得を進めている。参加者の体調不良等による不参加もあり，2024（令和6）年度にデータを追加していく必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度(令和6年度)は，2024年度に続き，対面での実験を進めていく。また，ADHD診断のある児童生徒のリクルーティングとデータ取得を進めていく。
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