| Project/Area Number |
21K13722
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
大井 瞳 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 特命室長 (00885204)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 睡眠・覚醒相後退障害 / 遠隔心理療法 / 睡眠障害 / センシング / 認知行動療法 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は，生体リズムの遅れにより睡眠時間帯が大幅に遅れ，社会生活に支障をきたす睡眠・覚醒相後退障害に対する，遠隔での介入プログラムの開発と，センシング技術を用いた臨床研究による効果検証を目的とする。第一段階として，睡眠・覚醒相後退障害患者や睡眠医学のエキスパートなどへのインタビューをもとにプログラム開発を行う。第二段階として，睡眠障害を専門とする医療機関を通して遠隔による介入プログラムを行い，介入前後の比較を行う。さらに，センシング技術を用いて介入時の視線や音声を記録・解析し，症状改善のメカニズム検討を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、睡眠・覚醒相後退障害（Delayed Sleep Wake Phase Disorder: DSWPD）に対する、遠隔での介入プログラムの開発と、センシング技術を用いた臨床研究による効果検証を目的としている。
本年度は、（１）ウェアラブルデバイスによって測定する指標のアルゴリズム作成、（２）治療マテリアルの作成、（３）セラピストの養成、（４）研究対象者のリクルートを行った。（１）ウェアラブルデバイスによって測定する指標のアルゴリズム作成に関して、日常生活での睡眠や活動量を測定したデータを遠隔認知行動療法の面接および有効性検証の指標として用いるためには、アルゴリズムの作成を行う必要があった。アルゴリズムについては、先行研究でも明示されていなかったため、本研究のために検討、作成した。（２）治療マテリアルの作成に関して、DSWPD当事者4名へのインタビューをもとに資料を作成したほか、介入プログラム内で用いる心理教育およびエクササイズの動画を作成した。当事者の意見や経験を取り入れることにより、ユーザーフレンドリーな資料の作成に取り組んだ。（３）セラピストの養成に関しては、臨床試験において介入プログラムの実施や症状評価を担当する公認心理師、臨床心理士、看護師を対象にトレーニングを行った。これらを踏まえて、睡眠を専門とする医療機関において（４）DSWPD者を対象とするリクルートを行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
リクルートを開始したものの臨床試験に組み入れとなる症例数が少なく、臨床試験が遅れている。また、研究代表者の産前産後休暇によりリクルートを一時中断したため遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度に臨床試験を再開する。研究に関する情報を医療機関HPに掲載するなど、研究対象者のリクルート方法をさらに検討する。
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