強みに焦点を当てた認知行動療法の有効性と強みのアセスメントによる治療効果予測
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21K13741
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
駒沢 あさみ 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 研究員 (40791926)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | 強み / ストレングス / 認知行動療法 / うつ病 / レジリエンス / ストレングス・アプローチ / ポジティブ心理学 / うつ / 再発予防 / アセスメント |
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| Outline of Research at the Start |
うつ病は有病率や再発率の高さ、治療反応率の低さが課題である。病理モデルによる治療アプローチのみでは限界が指摘されるようになり、患者の強みという心理社会的資源をアセスメントし、それを活用する重要性が注目されている。本研究では、強みに特化し、再発予防を主眼とした心理療法であるStrengths-based CBT(SB-CBT; Padesky & Mooney, 2012)に注目し、その安全性と有効性を検討する。また、SB-CBTで重視される強みのアセスメントに資するコーディング・システムを構築し、治療アウトカムを予測するかを検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、① SB-CBTの効果を検討すること、② 強みのアセスメントに用いるコーディング・システムを構築し、③ 強みのコーディングが治療アウトカムを予測するか検討することを目的としている。
本年度は、強みに焦点をあてた認知行動療法のフィージビリティスタディのリクルートを開始した（jRCTにて研究計画公開済。jRCT1030220513）。本試験は、前後比較デザインにて、うつ病の通常治療を受けた患者12名に対する強みに焦点をあてた認知行動療法の実施可能性ならびに強みの認識・活用への効果の予備的に検証することを目的としている。試験は、国立精神・神経医療研究センター研究倫理委員会の承認を得て2022年8月に開始した（承認番号：A2022-038）。本年度中の実績としては、本試験への参加に対して2名の紹介があり、現在登録に向けて手続きを進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は、治療者やコーディネーター、データマネージャー、モニタリング担当者など臨床試験実施に必要なマンパワーを確保し、強みに焦点をあてた認知行動療法の臨床試験を開始することができた。しかしながら、リクルート開始時期が遅れたために本年度の目標症例数に到達できなかった。そのため、研究2以降に必要なデータ収集に遅れが生じており、全体の進捗状況としては「やや遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度に引き続き、十分なマンパワーを確保したうえで臨床試験を進め、着実にリクルートを進める。研究への紹介数を増加させるため、介入実施施設内での周知・協力依頼を行うとともにホームページでの広報など積極的に行い，紹介数，登録例数の増加を図る。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)
